「人工知能(AI)は、「何か」を問うのではなく「どう使うか」を考える時代になってきた。視点を変えると身近な業務の効率化に活用できる」。BRAIN SIGNAL代表取締役社長兼CEOの米川孝宏氏はこう訴える。「日経 xTECHラーニング」で「業務効率化を成功させるためのAI技術活用術」の講師を務める同氏に、AIの活用方法を聞いた。(聞き手は高市清治)

人工知能(AI)に関するコンサルタントを手掛けている中で、AIについて企業からどのような相談が多いでしょうか。

米川孝宏 氏
BRAIN SIGNAL代表取締役社長兼CEO

米川氏:大手企業から、「膨大な顧客の購買データを持っている。AIでなければできない分析をして活用したい」といった相談が多数寄せられます。

 AIは一般紙が取り上げるほどメジャーな存在にはなりました。その一方でAIの用途、何ができるのかを具体的にはイメージできていない企業がほとんどです。

 得てしてAIはマーケティングや品質検査といったスケールの大きな用途をイメージしがちですが、実は人事や総務、日報作成といった身近な業務でも威力を発揮します。この機会に視点を変えて、AIによる業務効率化を考えてみてほしいと思います。

AIだからこそできることとは、どのようなものでしょうか。

米川氏:AIが得意とする作業は一般に大きく4つに分けられます。「分類」と「回帰(予測)」、「異常検知」、そして「クラスタリング」です。

 例えば、撮影した映像データの被写体が犬なのか猫なのかを仕分けるのが「分類」です。天気の変化のデータを読み取って、その日に何が売れそうかを予測するのが「回帰」。防犯カメラに写った映像データから挙動不審な人を見つけたり、大量の製品の映像データから正常な状態ではないものを見つけたりしてシグナルを出す「異常検知」。そして、膨大なデータから類似性を見出して自動的に分類する「クラスタリング」。AIの機能は、だいたいこれらの4つです。

 基本は、「人間がチェックしたり、分析したりするのが困難なほど膨大なデータを高速に、効率的に処理できる」点でしょう。こう説明すると、「従来のコンピューターでも大量のデータ処理自体はできた。どこが違うのか分からない」という人もいます。違いは、従来の手法と異なり、AIは機械学習で条件を自ら見つけ出せる点です。計算を何度も繰り返して大量のデータに潜むパターンを見つけ出せる。この点でAIは、従来は難しかったレベルでの「予測」や「異常検知」などが可能になったのです。

 しかも、AIを使うのに巨大なコンピューターや巨額の予算が必要なくなりました。クラウドコンピューティングの発展で、企業や個人が普通に使っているパソコンでも、AIによる分析を活用できる環境が整備されています。その結果、AIへの投資が活発になり、さらにAIが発展し、企業によるAI活用が進むという好循環が生まれています。

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