「頻発する品質問題の背景には、品質問題の未然防止手法を使いこなしていない状況がある」と指摘するのが、デンソーの開発設計者出身で、トヨタグループの品質スペシャリスト「SQCアドバイザー」も務めた皆川一二氏だ。「日経 xTECHラーニング」で「品質完璧マスターシリーズ 未然防止編」の講師を務める同氏に、「未然防止手法」について聞いた。(聞き手は近岡 裕=日経 xTECH)

検査不正や品質データ偽装が発覚して問題となるケースが日本で後を絶ちません。しかし、これはコンプライアンス(法令順守)の問題であって、日本企業が造る製品の品質自体には問題はないと言えますか。

皆川氏:いいえ、問題はあります。品質不具合が1カ月当たり500件も発生して悩んでいる企業があります。小さな企業ではありません。広く名を知られた大手企業の話です。しかも、この500件というのは客先トラブル、すなわち顧客先で発覚した品質不具合の数です。生産ラインで発生した不良品の数ではありません。社内で食い止められたら、まだマシかもしれません。しかし、現実には顧客に納品した後に見つかっているのです。

それは驚きです。大問題ですね。

皆川氏:その通りです。お客様に迷惑を掛けているのは論外としても、まずいのはそれだけはありません。客先トラブルが500件/月であれば、社内における品質不具合の数は、そのざっと10倍はあると推測できます。生産工程のあちこちに、いろいろな品質不具合が隠れている状況が容易に想像できます。

 2017年秋から続く品質問題の関連ニュースには多くの日本人が慣れてしまい、「大して重要ではない」と感じている人も少なくないのではないでしょうか。どこかで「結局は、品質が担保されているから」と考えているのでしょう。しかし、品質不具合は一向に減っていないし、多くの日本企業が繰り返し発生する同様の品質トラブルに困っているのが実情です。

 IoT(Internet of Things)や人工知能(AI)を活用する「第4次産業革命」時代に突入し、ハードウエアにもソフトウエアにも、より高機能で高性能な製品が求められているという事情は分かります。それでも品質不具合は社内で最小限に抑えるべきです。メーカーとして、品質不具合を抱えた製品をお客様に納めるのは許されません。

 私が知る限り、今の日本企業が品質不具合の問題と無縁とは、とても言えません。

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