東京大学と日本財団は2019年5月14日、海洋マイクロプラスチック問題対策のための研究プロジェクト「日本財団FSI基金による海洋ごみ対策プロジェクト」を2019年度から開始したと発表した(図1)。2021年までの3年間に3億5402万円を投じ、問題対策の基礎となる科学的知見を得る。

図1 海洋ごみ対策プロジェクトについての東京大学と日本財団の発表
左が東京大学総長の五神 真氏、右が日本財団会長の笹川陽平氏。(写真:日経ものづくり)
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科学的知見を基に対策行動

 マイクロプラスチックについては近年国際的な問題になっているものの、問題の実態が必ずしもよく分かっていない。特に「『大きさ1mm以下になったマイクロプラスチックがどのように動いてどこへ行くか』と『マイクロプラスチックが生体にどう影響するか』を明らかにしたい」(東京大学大気海洋研究所国際連携研究センター長で教授の道田 豊氏)としている。

 日本財団常務理事の海野光行氏は「プラスチックごみを誤飲した海洋生物のショッキングな映像が世の中に流れ、プラスチックストローの削減が強調されている。これらは問題を認識するきっかけとしては良いが、あたかもそれらが問題の全てであるかのように社会が動いている」と指摘。「しっかりとしたデータや科学的知見を得て、具体的な行動につなげていく必要がある。科学的知見は全ての基盤」(同氏)であり、その把握が共同プロジェクトの目的であるとした。

遺伝子への影響も解明へ

 研究課題は大きく分けて3つあり、1つ目が「海洋マイクロプラスチックに関わる実態把握」(図2)。「マイクロプラスチックは5mm以内に粉砕されたプラスチックごみを指すことが多いが、その中でも1mm以内になったマイクロプラスチックがどこへ行くのかを解明する」(道田氏)。粒子径によって深さ方向のマイクロプラスチック分布がどう変わるか、海の表層と海底の泥での粒子径の分布がどう異なるかなどを研究する。

図2 海洋マイクロプラスチックに関わる実態把握
マイクロプラスチックの中でも、1mmより小さいものを主な対象に、どこへ行くか実態を調べる。(東京大学の発表資料を基に日経ものづくりが作成)
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