仮想通貨マイニング(採掘)やAI(人工知能)解析などのために、超高速データ演算マシンの需要が高まっている。超高速マシン特需は、半導体の先端プロセス開発を促し、高効率な放熱(熱拡散)技術の出番をもたらしそうだ。半導体メーカーでは、米国シリコンバレーの企業よりも中国の新興企業が存在感を高めており、業界地図が塗り変わる可能性もある。

 最先端プロセスの半導体を使って高速に演算するコンピューター「超高速マシン」が市場で引く手あまたになっている。IoT(Internet of Things)データや取引データから研究開発・経営に価値をもたらすデータを生みだすビッグデータ解析と、ビットコインなど仮想通貨マイニング(採掘)が、新たなけん引役だ。

 特に仮想通貨マイニングでは、決済の正当性の検証で報酬が得られることから、投資家が儲けを生み出すツールとして、2年前後の周期で最先端の超高速マシンを続々と買い増すケースが多い。このためマイニング用ASICは、16nm世代のプロセス(16nmプロセス)の製造ラインの需要をひっ迫させる主因となっているほどだ。

 2017年末に量産が始まった7nmプロセスの量産でもマイニング用ASICが、需要の大半を占めるとの見方がある1)。実際、7nmプロセスでは、ブロックチェーン(分散台帳)技術応用のベンチャー企業であるTRIPLE-1が自社設計のデータ演算用ASICの生産を2018年8月に開始し、これを搭載したマシンの出荷も始める。国内のGMOインターネットは、やはり自社設計の7nmプロセスのASICの量産を2018年10月までに始め、このASICを搭載したマシンを出荷する。

中国新興がNVIDIAを抜く

 超高速マシンの増殖は、エレクトロニクスなどのハイテク分野の業界地図を塗り替える可能性がある(図1)。すでに同マシンの開発と投資において主役交代の気配が見て取れる。

図1 超高速マシンがエレクトロニクス業界を変革
仮想通貨を採掘(マイニング)するコンピューターなど「超高速マシン」が大量に使われ始めた。7nm半導体プロセス需要の大半は超高速マシン向けになるとの見方がある。主役だったスマートフォン(スマホ)向けで先端プロセスの開発費を賄える製品は限られる。性能競争でカギを握るのは発した熱を拡散する放熱技術となる。高効率の「相変化型」が主流になりつつある。開発のけん引役は米国のシリコンバレー勢だけではない。存在感を高めるのは中国の新興企業だ。(写真:左上から時計回りにTRIPLE-1、NEC、Bitmain、Apple、ディラック、NVIDIA)
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