東日本大震災による液状化被害が目立った千葉県浦安市で、格子状地中壁を居住地に構築する世界初の工事が行われた。宅地間での施工範囲の狭さや埋設物・電線といった障害物の難条件があったものの、小型機の開発などで工事を乗り切った。

宅地間が80cmの隙間でも地盤改良を実現

 住宅と住宅の間を縫うようにして地盤内に改良体を構築する、世界初の液状化対策工事が佳境を迎えていた。住宅地の奥まで引いたレール式架台の上を、高圧噴射かくはん工法に対応した地盤改良機が所狭しと稼働する。改良機の幅は、わずか60cm。ケミカルグラウトが開発した「エコタイト工法」に改良を加え、もともと小型だった地盤改良機の装置を分割することで、さらに小型軽量化したものだ。(写真1

写真1 ■ 宅地内での地盤改良。写真は住宅横の駐車スペースで施工している。住宅に影響を及ぼす地盤変位を抑えるため、排泥搬出促進装置を開発。排泥内に空気を送り込み、その流れによって、スムーズに搬出した(写真:大村 拓也)
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 工事の舞台は、埋め立てによって造成された軟弱な地盤の大半が、東日本大震災で液状化した千葉県浦安市だ(写真2)。同市の発注で2016年12月から工事を始め、19年1月に地盤改良の部分が完了した。

写真2 ■ 現場付近の空撮写真。点線で囲った部分が工事範囲。材料用のプラントは写真右下にある公園に仮設した(写真:竹中土木JV)
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 浦安市が採用した液状化対策は、TOFT工法(格子状地盤改良工法)だ。地中に構築したセメント系固化材による壁で格子状に囲って、地震時の液状化を抑制する。工事を実施したのは、同市東野地区の2街区合計33戸。地中壁を施工したのは道路や住宅間の境界付近で、その総延長は1242mに及ぶ。(図1

図1 ■ TOFT工法による液状化対策のイメージ
浦安市の地盤条件では、格子の間隔がおおむね16m以下であれば、液状化対策の効果が得られる。(資料:竹中土木JVの資料を基に日経コンストラクションが作成)
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 住宅地でのTOFT工法は初めて。施工を担当する竹中土木・前田建設工業JVの宮澤成宣所長は、「施工可能な幅が80cmしかない場所もあった。宅地内と道路部でそれぞれ現場条件が異なり、必要な技術を新たに開発した」と説明する(写真3)。

写真3 ■ 宅地内では、施工スペースが幅80cmしかない場所もあった。分割した装置の最大重量は250kg。レール式架台を一直線に設置できない場所では、組んだ単管で吊り上げて移動した(写真:大村 拓也)
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 宅地内では、高圧噴射かくはん工法を採用。地上から外径60mm程度のロッドを継ぎ足しつつ、地盤を削孔。その後、ロッド先端から水平方向にスラリーを噴射し、ノズルを回転させながらロッドを引き上げることで、周囲の地山とかくはん混合する。改良範囲は1カ所につき、外径1.5m、深さ1.5~9m。削孔間隔を1.3mとし、改良体同士が重なるように柱列状に施工することで、一定の厚さを確保した地中壁とした。

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