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NTTデータや大塚商会などの好調組はより強く──。2017年度の連結売上高を基に上位30社の実態を分析したところ、こんな傾向が浮かび上がった。売上高ランキングに加え、収益力(売上高営業利益率)と成長性(営業利益の伸び率)も順位付けした。技術者不足の中で各社は従業員にどれだけ報いているのか。注目の給与ランキングと役員報酬も紹介しよう。

 上場企業は有価証券報告書で従業員数や平均年齢、平均勤続年数とともに平均年間給与も公開している。これらの情報を基にITサービス企業30社の給与ランキングを作成した。参考値として日立製作所、富士通、NECと外資系ベンダーながら東京証券取引所1部に上場する日本オラクルの平均年間給与なども併記する。取締役の平均報酬も調べた。

 2017年度の年間平均給与は、ITサービス企業30社の平均で約749万9000円。2016年度の約745万4000円から0.6%増加した。昨今の技術者不足が処遇改善を後押しした形だ。2016年度と比べて平均年間給与が増えた企業は30社のうち20社だった。

ITサービス企業の給与ランキング(1~10位、上場企業が対象、―は参考値)
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ITサービス企業の給与ランキング(11~20位、上場企業が対象、―は参考値)
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ITサービス企業の給与ランキング(21~30位、上場企業が対象)
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 給与ランキング1位は野村総合研究所で1166万円だった。2016年度の1151万4000円から1.3%増加し、首位を維持した。2位も2016年度と同様に三菱総合研究所で、平均給与は5.4%減の975万7000円。単体の業績が減収減益だったことから、業績連動賞与で影響が出たという。2017年度はITサービス企業30社の中で、平均給与が1000万円台の大台に乗ったのは野村総合研究所のみとなった。

 ランキング3~5位のトレンドマイクロ、電通国際情報サービス、オービックの平均給与は、日立製作所を上回った。収益力ランキング1位のオービックの平均給与は、前年度比3.1%増の877万円で都築電気を抜いた。電通国際情報サービスは前年度比7.7%減の897万7000円。一時金発生などの影響で2016年度の給与額が突出して高かった反動が原因という。

 30社の従業員の平均年齢も上昇した。2016年度の40.3歳から4カ月増えて40.7歳となった。平均年齢が若返った企業は30社中6社にすぎない。平均年齢が下がりつつも平均給与が上がったのはJBCCホールディングスのみ。同社の平均年齢は46.7歳、平均給与は844万3000円だった。

 平均年齢が最も高かったのはCAC Holdingsで48.7歳、最も低かったのはシステナで33.6歳と15年以上の差があった。全体傾向として従業員の高齢化が続く。