シリコンバレーはもう古い―。都内3カ所の新たな「バレー」にITベンチャーが集まり始めている。渋谷のビットバレーに商業の街・五反田バレー、そして東京大学のお膝元にある本郷バレーだ。ベンチャーだけでなく大手もIT人材を求めて拠点を置く。3大バレーの魅力を探った。

 「優れたIT人材を採用するためだ」。ファッションEC(電子商取引)大手、ZOZOの子会社ZOZOテクノロジーズの今村雅幸執行役員は東京・渋谷にオフィスを構えた理由をこう話す。2018年設立のZOZOテクノロジーズはグループのIT子会社としてシステム開発や研究・開発を担い、IT技術者を中心に200人が働く。親会社のZOZOは千葉市の幕張を本拠としている。「若手を採用するにも学生にインターンを体験してもらうにも、オフィスが幕張ではIT人材を集めるのが難しい」と今村氏は言い切る。

図 ビットバレー、五反田バレー、本郷バレーの概要
IT企業が特定のエリアに集結
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ビットバレー
ITの世界的拠点目指す 「ガキ」から大人に成長へ

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 ビットバレー再び――。2018年9月10日、渋谷を本拠とするサイバーエージェントとディー・エヌ・エー(DeNA)、GMOインターネット、ミクシィの4社は「BIT VALLEY(ビットバレー)2018」と題したイベントを開催し、90年代後半に盛り上がりを見せたビットバレーを再び興すと宣言した。技術者交流会、起業アイデアのコンテストを開くとともに、渋谷区に対して民泊やライドシェアといった先進的なITサービスの実験場にするよう働きかける。渋谷区の長谷部健区長は「IT企業の活力が集まってビットバレーがまた盛り上がるのはありがたい。渋谷区との相乗効果を目指したい」と語った。

 「初代」ビットバレーの熱狂が冷めた後もサイバーエージェントなど前述の4社は成長を続け、今やメガベンチャーと呼ばれる存在になった。この4社に続けとばかりに、現在の渋谷には設立1年に満たない新興企業から「20年選手」まで多彩なベンチャーが再び集う。なぜ今ビットバレーを興すのか。サイバーエージェントの藤田晋社長は「新産業を育成するにはシリコンバレーのような集積効果を狙うべきだ」と話す。特定の場所にIT人材が集まれば交流が生まれ、互いを刺激し合い、新たなアイデアやそれを実現するサービスが生み出されるといった意味だ。

図 渋谷エリアに集まる主な技術系企業
20年を経た渋谷「ビットバレー」(注:日本経済新聞社「NEXTユニコーン調査」に記載されている企業、各バレー構想の運営主体に参画している企業とそれに準じる企業を掲載した)
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左からミクシィの村瀬龍馬執行役員、DeNAの南場智子会長、渋谷区の長谷部健区長、GMOインターネットの熊谷正寿会長兼社長、サイバーエージェントの藤田晋社長。長谷部区長は「最もIT活用が進んだ自治体として、渋谷区自体もビットバレーの一員に加えてもらいたい」と語る
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 「かつては金もうけや華やかな世界に憧れて集まった『ガキ』も少なくなかった。今、ビットバレーの企業に求められているのは『大人』だ」。あるITベンチャー企業の幹部はこう打ち明ける。ビットバレーは「地に足が着いた技術者中心の集まり」(藤田社長)への進化を目指している。

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