閉じる

極言正論

日経コンピュータ

目次

  • 「人財」は時代遅れ、ITベンダーは恥ずかしい間違いに気付くべし

     新年度が始まり企業は新たなIT人材を迎えた。ユーザー企業やITベンダーを問わず、彼らの多くは従来のIT人材とは異なる道を歩むことになるはずだ。バックヤードのシステム案件ではなく、ビジネスのフロントでのデジタル活用を担うのは、柔軟な発想力を持った若い人材がふさわしい。

  • 改元対応の陰に潜むリスク 先送りしてきた課題に取り組め

     平成の終わりまで1カ月を切った。2019年4月1日に新元号が公表され、ユーザー企業や官公庁、ITベンダーの担当者にとっては、これからが5月1日の改元に向けたシステム対応の追い込みだ。

  • 国家試験からCOBOLが消える 老朽システム、刷新待ったなし

     基幹系システムなどで広く使われてきたプログラミング言語COBOLが、役割を終えるときが近づいてきた。

  • アーキテクトは創造者だ SE育成と異なる視点を持て

     AI(人工知能)やIoT(インターネット・オブ・シングズ)などの先端領域を担う技術者が足りない。そう喧伝されて久しい。事実だが、デジタルの時代に足りなくなる技術者は彼らだけではない。アーキテクトの能力を兼ね備えたプログラマーの不足も今後、深刻になってくるはずだ。

  • カード業界襲うディスラプション 消費増税の先に見える危機

     2019年10月に予定する消費増税の際のポイント還元に絡んで懸念される問題がある。こう書くとシステム障害を想起する人もいるだろう。関係企業は短期間でのシステム変更を迫られるため、対応が遅れトラブルを引き起こす恐れは確かにある。だが、ここで言う懸念はトラブルとは別の話だ。

  • 挨拶は「What’s new?」 デジタル人材の前提条件

     久しぶりに会った知人らと交わす英語の挨拶に「What’s new?」がある。さて、日本語では同じシチュエーションで挨拶する際に何と言うか――。答えは「お変わりございませんか」。英語の語感のようにカジュアルに言うとしたら「変わりない?」といったところだろう。

  • 動き出した「技術者シェア」 IT人材不足の意外な解決策

     大手IT企業が相次いで打ち出した人事施策が2018年末に注目を集めた。

  • GAFA規制だけでは解決しない 今こそ必要なデータリテラシー

     日本政府がプラットフォーマーと呼ばれる巨大IT企業への規制と監視に乗り出す。

  • DX元年に見えた3つの懸念 出でよ!デジタル変革人材

     2018年冒頭のこのコラムで「18年を日本企業のDX元年に」という記事を載せた。当時はデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む日本企業が限られていた。

  • 経営トップにパソコンは必要か 情報リテラシーを再考すべし

     最近、政財界で組織のトップとパソコン利用について、耳目を集める騒動が相次いだ。

  • 富士通とIBMが同時に始動 日本流、米国流変革の成否は

     日本と米国で注目の発表が相次いだ。2018年10月26日に、まず富士通が5000人の配置転換や役員の6割削減などを柱とする新たな経営方針を明らかにした。2日後の10月28日には米IBMが米レッドハットを340億ドル(約3兆8000億円)で買収すると発表した。

  • デジタルが「攻めのIT」を独占 経営者が基幹系を忘れる理由

     「うちの社長はITに関心を示さない」。日本企業のCIO(最高情報責任者)やシステム部長に本音の話を聞くと、以前なら必ずと言ってよいほど、こんな嘆きを聞かされた。私も大手製造業の経営者にインタビューした際、開口一番「私はITが分からないからね」と宣言されてしまい、IT関連の質問の出鼻をくじかれた経験…

  • デジタルとIT、違いの本質 「最高データ責任者」が必要だ

     IT関係者の中には「デジタルとITの違いは何か」と言葉使いに疑問を持つ人がいる。基幹系システムなどIT部門が管理する既存のシステムの領域がITで、新事業などのビジネスに直接関わるシステムの領域がデジタルといった具合に区分するのが一般的な理解だと思うが、「それは本質な区分ではない」と納得できないらし…

  • 必要となる事業「停止」計画 システム運用体制の再点検を

     2018年夏、日本は大きな災害に立て続けに襲われた。西日本豪雨、台風21号、北海道胆振東部地震だ。各地で甚大な被害が発生したことで、企業のBCP(事業継続計画)の在り方が改めて問われることになった。

  • 利益率48.4%の本質 SIでは未来が開けない

     日本の大手ITベンダーの主力事業は、ユーザー企業の要望通りにシステムをつくるSI(システムインテグレーション)だ。人月の工数で料金が決まるため人月ビジネスとも言う。米国のマイクロソフトやオラクル、欧州のSAPのようにパッケージソフトウエアを主力事業とする大手ITベンダーは、日本では誕生していない。

  • ドローンに見るデジタルの本質 差異化の鍵はソフトとデータに

     ドローンはデジタルイノベーションの1つの象徴だ。2018年8月に南米ベネズエラでドローンを使った大統領暗殺未遂事件が発覚したことで、普及に対して懸念の声が上がっている。一方で、橋りょうなど社会インフラの保守業務や物流への活用といった具合に、ビジネスでの活用範囲は大きく広がろうとしている。

  • PoCブームに沸く日本企業 デジタルで成果が出ない理由

     「事業に直接つながらないPoC(概念実証)の実施を禁じている。IT部員には『事業化を前提にしたプロトタイプを作れ』と発破をかけている」。これは今号の「CIOが挑む」に登場したアフラック生命保険CIO(最高情報責任者)の二見通氏の発言だ。

  • DXにも基幹系刷新が必須 IT部門は今こそ声を上げよ

     基幹系システムの刷新は、追い込まれないとできないものだ。

  • データ独占は顧客の利益に 「アマゾン銀行」への対抗策は

     米グーグル、米アマゾン・ドット・コム、米フェイスブックなどプラットフォーマーの急成長により「データ独占」への懸念が世界中で広がっている。

  • 「半端ない」デジタル組織が必要 社内にポジティブな驚き与えよ

     サッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会における日本代表の活躍には、多くの日本人が感動したことと思う。もちろん私もその一人だ。日本代表に対する事前の期待値が低かったため、初戦で強豪コロンビアを破ったことなどがポジティブサプライズとなり、日本中でサッカーW杯への関心を一気に高める結果となった。

日経 xTECH SPECIAL

What's New!

経営

クラウド

運用管理

サーバー/ストレージ

クライアント/OA機器

ネットワーク/通信サービス

セキュリティ

もっと見る