ソフトウエアを自社でつくる力こそ企業競争力の源泉だと言い切る。自分でソフトウエアを書ければ発注力も高まるとみる。全社員にプログラミングのスキル習得を課す「奇策」の狙いを聞いた。

(聞き手=玉置 亮太、西村 崇)

関家 一馬(せきや・かずま)氏
1988年、慶応義塾大学理工学部卒。1989年ディスコ入社。1995年取締役、2002年常務取締役兼PSカンパニーバイスプレジデント兼PSカンパニー技術開発部長。2009年から代表取締役社長兼最高執行責任者(COO)兼最高情報責任者(CIO)兼技術開発本部長。2017年から最高経営責任者(CEO)を兼務し現職。(写真:村田 和聡)
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全社員をプログラマーにする大胆な計画を進めています。狙いは何ですか。

 ソフトウエアエンジニアの人手不足に対応することです。情報システム部門などソフトウエア開発を専門に担う部署は多くの案件を抱えて忙しい。にもかかわらず、利用部門はちょっと勉強すれば自分でできるはずのソフトウエア開発でも情報システム部門に頼むことが少なくありません。

 利用部門のソフトウエア開発スキルを高めて自ら開発できるケースを増やし、結果として情報システム部門の負担を減らす。これが第一の狙いです。

 利用部門がソフトウエア開発を上手に頼めるようにすることも狙いの1つです。素人は開発するのがどれだけ大変か分からないので、無理難題でも簡単に頼んでくるわけです。自身がソフト開発に携わった経験があれば、仕様や要件を自分なりにかみ砕いて依頼できるようになるでしょう。

(写真:村田 和聡)
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