「顧客企業のDXを強力に支援します」と売り込むITベンダーが増えている。本気度や3年後を占うため、NTTデータや日立製作所など大手12社に6つの質問をぶつけてみた。

 日経コンピュータは2018年末から2019年初めにかけて、大手ITベンダー12社を対象にDX支援策についてアンケート調査した。各社の回答を公表しよう。回答がなかった企業も記した。

 まず「国内の基幹系システム刷新プロジェクトの受注件数」を聞くと、基幹系刷新の受注は増加傾向であると分かった。SCSKは2018年度(17年度比)と2019年度(18年度比)をともに「かなり増加」と回答。伊藤忠テクノソリューションズやNECなど7社が2018年度(17年度比)と2019年度(18年度比)をともに「やや増加」とした。

Q1 国内の基幹系システム刷新プロジェクトの受注件数
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 次に「顧客システムのアジャイル開発プロジェクトに携わるエンジニアの数」を聞いたところ、今後3年間で合計3倍以上に増える見通しが明らかになった。伸び率が最も高かったのが富士通で、3年後は2018年比13.3倍の4000人に増やす計画である。現状で最多のアジャイル人材を抱えるのはNTTデータで1000人。3年後には6000人とし国内最大規模を維持する。

Q2 顧客システムのアジャイル開発プロジェクトに携わるエンジニアの数
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 同様に「デザイン思考やリーンスタートアップなどの手法を使って、新サービスの創出から実装まで支援できる人材の数」も聞いた。この人材も増える見通しだ。伸び率が最も高かったのがSCSKで、3年後は2018年比10倍の1000人まで増やす。富士通やNTTデータも1000人とするという。

Q3 デザイン思考やリーンスタートアップなどの手法を使って、新サービスの創出から実装まで支援できる人材の数
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