建築売上高順

1~31位

※平均年間給与以外の金額表記(百万円未満切り捨て)のうち対前年度増減率付きの箇所で、18年度の「0 (0.0)」は17年度の金額も「0」だった場合。18年度の「0(▲100.0)」は17年度が百万円以上の金額だった場合。営業・当期利益は17・18年度のいずれか、もしくは両方がマイナス値だった場合も「-」とした
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32~76位

※平均年間給与以外の金額表記(百万円未満切り捨て)のうち対前年度増減率付きの箇所で、18年度の「0 (0.0)」は17年度の金額も「0」だった場合。18年度の「0(▲100.0)」は17年度が百万円以上の金額だった場合。営業・当期利益は17・18年度のいずれか、もしくは両方がマイナス値だった場合も「-」とした
※土屋ホームは土屋ホールディングス下のグループ再編によって2017年10月から住宅事業に専業化した。 会社分割の効力発生日が18年度決算期の途中であるため、対前年度増減率は「─」とした
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調査概要

  • 各社の2018年度単体決算(2018年4月~19年3月の間に期末を迎えた決算の単体実績)をアンケート形式で調査した。調査票は19年6月初旬に郵送し、7月初旬までに回収した
  • 調査主体:日経アーキテクチュア
  • 調査協力:日経BPコンサルティング
  • 調査対象は、2019年4月11日時点で、経営事項審査の「建築一式工事」の完成工事高が100億円以上の239社。回答社数は76社(回答率31.8%)。調査に当たっては、建設関連ソフトの開発・販売を手掛けるワイズ(長野市)の協力を得た

図表の見方

  • 各数値は2018年4月~19年3月(18年度)の間に期末を迎えた決算の単体実績。社員数と資格者数は原則として年度末時点の人数
  • 表中の「本社所在地」は、回答者が調査票の「本社所在地」欄に記入した所在都道府県名を掲載した
  • 表中で前回順位の「(-)」は前回調査で回答がなかったか、順位が付かなかったことを示す。その他の欄の「-」は、調査票の回答欄が未記入、または計算不可能だったことを示す。金額の表記は、百万円未満を切り捨てた。売上高や利益など、表中の金額の後にあるカッコ内の数字は対前年度増減率。完成工事総利益率など、表中の比率の後にあるカッコ内の数字は、前年度からの増減ポイント
  • 表中の矢印は、19年度の見通しを示す。は増加、は横ばい、は減少を表す
  • 社員数は執行役員(取締役兼務を除く)、他社からの出向者、契約社員、嘱託社員を含み、他社への出向者、パートおよびアルバイト、派遣社員は除く
  • 有資格者の欄は、資格名称を以下のように省略した。一級=一級建築士、一級施工=一級建築施工管理技士、構造一級=構造設計一級建築士、設備一級=設備設計一級建築士
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