事業の潮流意識した記事を

 不動産開発事業に携わっている。近年、官民の大型建築案件を中心に設計コンセプトの構成要素や決定手法が変わってきたと感じる。

 以前は、建築家や設計事務所などが主役で、自身の考え方やアイデアを設計コンセプトに反映していた。最近では発注者や、建築事業の“上流”で概要計画を担うコンサルタントなどが決定権を持つ例が増え、それに伴い、事業としての経済性・収益性、不動産市場の動向などが強く反映されるようになっている。

 しかしこうしたプロジェクトに関する日経アーキテクチュアの記事は、依然として設計者主体の目線に基づく内容が多い。潮流の変化を意識した目線で、経済性などの要素にもっと目を向けた記事を期待する。

飯塚 昌吾
(設計事務所、46歳)

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