米トランプ政権による揺り戻しの動きはあるが、基本的には強化に進んでいるのが二酸化炭素(CO2)排出量や燃料消費率(燃費)に関する規制だ。排出ガス試験時のCO2は、こうした規制強化に伴う電動車の普及によって低濃度化しつつあり、より信頼性の高い計測技術が求められるようになっている。(編集部)

 自動車の排出ガス規制は、一酸化炭素(CO)、炭化水素(HC)、窒素酸化物(NOx)、粒子状物質(PM)など、人体への影響が懸念される成分や光化学スモッグの原因とされる成分を対象としてきた。一方、CO2については、1970年代の2度のオイルショックを経て、燃費の算出を目的とした濃度計測が行われるようになったが、「CO2排出量」自体は規制されていなかった。

 ところが「気候変動に関する国際連合枠組条約」の京都議定書(COP3)が1997年に採択されて以降、地球温暖化に対する関心が世界各国で高まり、2015年のパリ協定(COP21)では「産業革命前からの世界の平均気温上昇を2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」という長期目標が掲げられた。自動車についても、CO2排出量の削減、言い換えると燃費の改善がこれまで以上に意識されるようになったのである。

 エンジンの燃費は、自動車の出力と密接な関係にあるだけでなく、NOxやPMなどの生成量にも影響する。低燃費のエンジンを開発するには、動力や規制成分の排出量など、さまざま項目の計測が必要とされる。中でもCO2排出量計測は、燃費そのものを確認するために欠かせないものとなっている。

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