米国の環境保護庁(EPA)が、クルマの燃費や温暖化ガス(GHG)規制への対応状況をまとめた。目立つのは、日系自動車メーカーだ。トヨタ自動車は、GHGクレジットの最大の保有メーカーとなった。日系メーカーの環境対応が米国でも強みを発揮している。

写真:トヨタ自動車
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 米環境保護庁(EPA)は2019年3月、自動車の燃費や温暖化ガス(GHG)についての年次報告書「Automotive Trends Report」を発表した。報告書によれば、各自動車メーカーの技術革新により、2017年モデルは燃費とCO2排出量が過去最良になったとしている。しかし、長期的に見ると環境規制はさらに厳しくなるため、自動車メーカーはEV(電気自動車)やFCV(燃料電池車)などのゼロエミッション車の増加が求められる。報告書では、1975年以来の自動車の環境性能向上のトレンドを振り返るとともに、メーカー各社の現在のGHGクレジットバランスや基準値達成状況などを公表した。

2017年モデルは過去最高の環境性能を達成

 今回、結果を発表したのは2017年モデルと2018年モデルで、2018年モデルについては予備調査段階としている。2017年モデルの平均燃費は24.9mpg(10.6km/L)で、2016年モデルよりわずかに改善し過去最高を記録した(図1)。CO2排出量は357g/mi(221.9g/km)で、こちらも過去最高(最良)を記録した。また、予備調査段階の2018年モデルは25.4mpg(10.8km/L)と348g/mi(216.3g/km)となり、2017年モデルよりさらに改善するとみられる。1975年以降の長期トレンドを見ると、2004年以降、クルマの環境性能は順調に向上し続けてきたことがわかる。

図1 燃費(上)とCO2排出量(下)の業界平均値の推移
赤い点は2018年モデルの推測値を示す。(出所:米EPAの「Automotive Trends Report」)
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