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Automotive Report

日経Automotive

目次

  • NSK、多様な操舵感を提供可能に、次世代ステアリング制御ソフトを開発

     日本精工(NSK)は、多様な操舵(そうだ)感を演出可能な次世代のステアリング制御ソフトウエアを開発した。ステアリングホイールを切った分だけ曲がるというより自然な操舵感覚に近づけたり、操舵角によらずに操舵トルクを一定に維持したりすることが可能という。摩耗など経年変化による操舵感への影響も受けにくいと…

  • 多重衝突に対応した新エアバッグ、ヒュンダイが開発、世界初

     韓国・現代自動車グループ(Hyundai Motor Group)は、世界初となる多重衝突に対応したエアバッグシステム「マルチコリジョンエアバッグ」を開発した。多重衝突事故とは、一回の衝突で車両が止まらずに他のものに衝突する事故。

  • アルファロメオの新ディーゼル、2個のSCRでRDEに対応

     欧米フィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)は、「アルファロメオ(Alfa Romeo)」ブランド初となるディーゼル車を日本に導入することを決めた。新開発のコモンレール式2.2Lディーゼル・ターボ・エンジンを搭載した2車種を2019年4月に発売。規制が厳しくなりつつある燃費・排ガス性能…

  • 次世代変速機の基礎開発、会社連合TRAMIの賭け

     「変速機(トランスミッション)の開発現場は多忙を極めている。基礎研究の領域をみんなで手掛けることで、開発を効率化する」─。2019年3月、自動車用動力伝達技術研究組合〔Transmission Research Association for Mobility Innovation:TRAMI(ト…

  • EV差異化のカギは熱管理、電池容量と充電性能などを考慮

     環境規制の強化を背景に、2018年以降、多くの自動車メーカーが電気自動車(EV)の市場投入を加速させている。代表的な自動車メーカーの計画だけでも、18〜22年までに70車種を超える勢い。そこで、EVの差異化に向けて重要な熱管理システムのトレンドについて、フランス・ヴァレオ(Valeo)の日本法人で…

  • Daimler、EV「EQC」を日本初公開、プラットフォームはICE車ベース

     メルセデス・ベンツ日本(MBJ)は、「EQ」ブランド初の電気自動車(EV)「EQC」を日本で初めて公開した。同社が竹中工務店と提携して設置した施設「EQ House」(2019年3月13日から約2年間の期間限定)に展示する。EQは、ドイツ・ダイムラー(Daimler)の電動車ブランド。EQCは多目…

  • 後退時の自動ブレーキ、義務化見据えマグナが歩行者対応

     カナダのマグナ・インターナショナル(Magna International)は、後退時に歩行者との衝突を回避するための自動ブレーキシステムを開発した。カメラと超音波センサーを組み合わせて物体の認識精度を高めた。2021年ごろの量産を予定する。

  • デジタルコックピットを安く、仮想化ソフトで部品減らす

     車載OS「QNX」を手がけるQNXソフトウェアシステムズは、デジタルコックピットの低コスト化を実現する車載ソフトウエアプラットフォームを開発した。2019年末から提供を始める。IT分野で使われている仮想化ソフトを使い、半導体チップを1つに集約する。

  • 磁石を非対称に配置して性能向上、三菱電機のHEV向けモーター

     三菱電機がハイブリッド車(HEV)向けのモーターやインバーターの事業を強化する。磁石を左右非対称に配置した新型の駆動用モーターを開発し、早ければ2020年度に事業化を開始する。次世代のインバーターも用意しており、「フルSiC(炭化ケイ素)」品を24年度以降に事業化する見通しだ。

  • トヨタが「ディーゼルキラー」、カローラ対ゴルフの頂上決戦へ

     トヨタ自動車が新しく開発したハイブリッド技術で、ディーゼルエンジン車の牙城を崩しにかかる。ハイブリッドの弱点とされる動力性能を大きく高めた。コスト面でも、優位に立つと見込む。燃費性能は、かねて優れる。

  • ホンダが「つながる」バイクを発売、小型から大型まで幅広く

     ホンダはコネクテッド機能を備えた「つながる」バイクを発売する。2020年までに量産を始めて、市場規模が大きい東南アジアから順次投入するとみられる。

  • トヨタとソフトバンク、MaaSの実証実験始める

     「この実証実験は自動運転時代が訪れたときの下地となる」。ソフトバンクとトヨタ自動車が共同出資して設立したMONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)の宮川潤一社長兼CEO(最高経営責任者)は2019年3月6日、愛知県豊田市との業務連携締結式でこう宣言した。同社はITを活用して利便性…

  • 新スキームによる水素ステーション、第1号は復興めざす福島に

     2019年3月、福島県いわき市で燃料電池車(以下、FCV)用の水素ステーションの開所式が行われた。建設したのは地元でガソリンスタンドなどを経営する根本通商。水素ステーションはFCVの普及になくてはならないインフラだが、建設費や運営費が高く、いくら国が音頭を取っても経営に乗り出す企業は少なかった。そ…

  • 補助金撤廃なのに“追い風”、LGが第3世代電池で中国再挑戦

     中国市場で苦戦している電池メーカーの韓国LG化学(LG Chem)が反転攻勢に出る。車載電池の量産計画を大幅に見直し、2024年には200GWhまで増やす可能性が浮上した。

  • ASEAN 3カ国の自動車市場予測、2019年は4.3%増の291万台

     調査会社のフロスト&サリバンジャパンは、ASEAN(東南アジア諸国連合)主要3カ国(インドネシア、タイ、マレーシア)の2019年の自動車市場予測を発表した。

  • 仙台でもタクシー配車サービス、米ウーバー、日本市場を本格開拓

     ライドシェア(相乗り)サービス大手の米ウーバー・テクノロジーズ(Uber Technologies)は2019年2月に、仙台のタクシー会社である仙台中央タクシーと提携し、Uberのアプリを通じたタクシーの配車サービスを仙台市内で開始した。

  • コネクテッド事業、黒字化への道 トヨタが明かす3つの収益源

     コネクテッドカーはコストがかかるだけで、収益につながらない─。クルマに通信機を搭載してインターネットに常時接続する機能は多額の投資が必要になるが、収益化は見えていない。自動車メーカーは半信半疑の状態を脱し、コネクテッドカーに関する事業で利益を生めるようにできるか。

  • トヨタ・ソフトバンク、対グーグル戦略、友山副社長と孫社長が語る

     トヨタ自動車で移動サービス事業を統括する副社長の友山茂樹氏は、米グーグル(Google)系企業が自動運転車の配車事業をいち早く商用化したことに対して、「100台規模と1万台規模で走らせることは、全く道筋が異なる」とけん制した。小さく始めて一気に規模を拡大するIT業界の勝利の方程式は、自動車という“…

  • 配光自在なLEDヘッドランプ、Valeoや小糸製作所が新方式

     対向車や歩行者などがまぶしくないように配光を制御する「ADB(Adaptive Driving Beam)」機能を備えたヘッドランプの開発が加速している。どうコストを抑え、きめ細かく制御できるようにするか。普及価格帯の量販車への採用を目指し、ヘッドランプ大手のフランス・ヴァレオ(Valeo)や小糸…

  • 全樹脂電池、量産へ本腰、巨大メーカーを駆逐できるか

     電極を含めほぼすべてを樹脂で形成する全樹脂電池が量産に向かう。同電池を考案した慶應義塾大学の堀江英明氏が、低コストの大量生産技術を確立するための会社を設立。

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