「オンライン診療は未来あるものだ」、4人の専門家が議論

2019/10/11 06:00
近藤 寿成=スプール

 将来的に、幅広い疾患で日常的にオンライン診療が利用される――。「クロスヘルス EXPO 2019」(主催:日経BP社、後援:厚生労働省/経済産業省/日本医師会)の2019年10月9日のシアターセッションでは、「進化する『オンライン診療』」と題したパネルディスカッションが開催された。

 パネリストとしてインテグリティ・ヘルスケア 代表取締役社長の園田愛氏、MICIN 代表取締役CEO/医師の原聖吾氏、メドレー 執行役員/医師 CLINICS事業部 事業部長の島佑介氏の3人が登壇し、厚生労働省 医政局総務課 保健医療技術調整官の堀岡伸彦氏がモデレーターを担当。それぞれの事業内容を紹介するとともに、オンライン診療の現状や未来像などについて語った。

満席となったパネルディスカッションの様子
(写真:スプール)
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 まずは堀岡氏から、オンライン診療にまつわるガイドラインの変遷についての説明があった。そもそも、医師法の第20条(無診察治療等の禁止)では「医師は、自ら診察しないで治療をしてはならない」と明記されている。ただし、“診察”の定義として「対面で、目の前に患者がいなければならない」とは書かれていないため、どこまでを診察とするのかが、ポイントになっていた。

 それを踏まえたうえで、1997年に最初の大きな変革となったのが、離島やへき地の患者などを遠隔診療の対象として例示した「情報通信機器を用いた診察の明確化(厚生労働省健康政策局長通知)」である。さらに、スマホの登場とともに2015年以降は「毎年通知が出されたが、2018年にはついにオンライン診療のガイドラインが発表され、毎年見直されることになった」(堀岡氏)。なお、ガイドラインでは概念を「オンライン診療」「オンライン受診勧奨」「遠隔健康医療相談」の3つに分類し、オンライン診療とオンライン受診勧奨の一部を適用範囲に指定している。

厚生労働省 医政局総務課 保健医療技術調整官の堀岡伸彦氏
(写真:スプール)
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 これに合わせて新設されたのが「オンライン診療料」である。オンライン診療料の算定要件や算定可能な患者が、やや厳しめに設定されているという声があるものの、診療報酬が位置付けられて議論する対象ができたという側面もある。

 2019年のガイドラインの改定では、提供体制として患者のそばに看護師が付き添い、医師がオンラインで看護師に指示を出す「D to P with N」が明確化された。さらに、対面診療の原則についても現実に即した形に緩和されたほか、条件は厳しいものの、緊急避妊薬も初診対面診療の例外として解禁された。また、不適切なオンライン診療の報告が複数あることから、2020年4月以降、オンライン診療を実施する医師は、厚生労働省が定める研修の受講が必須となる。

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