内燃機関開発の“終わり”が見えてきた。「2025年までに開発を始める内燃エンジンを最終世代にする」――。大胆な計画を明かしたのは、ドイツ・コンチネンタル(Continental)でCEO(最高経営責任者)を務めるエルマー・デゲンハート(Elmar Degenhart)氏だ(図1)。

図1 ContinentalでCEOを務めるElmar Degenhart氏
2019年7月上旬にドイツ・ハノーバーで開催した技術取材会「TechShow 2019」でパワートレーンの開発方針を説明した。(撮影:日経Automotive)
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 2019年7月上旬にドイツ・ハノーバーで開催した技術取材会「TechShow 2019」で、パワートレーンのロードマップを披露した。

 同社は最終世代の内燃エンジン開発を2025年までに開始し、その成果物を2030年ごろに生産開始する。10年間ほどの量産期間を経て、2040年ごろには「内燃機関だけのガソリン車やディーゼル車の販売はなくなるだろう」(同氏)と予測した。

 Degenhart氏によると、「一歩ずつ着実に進歩していく自動運転やコネクテッドとは異なり、パワートレーン技術は従来の延長線上にはない破壊的な変革が起こる」という。内燃エンジン車に取って代わるのが、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)といった電動車両である。

10年以内にガソリン車とEVのコストが逆転

 Continentalが劇的な電動シフトを決めた大きな要因が、2030年に強化される欧州の燃費規制だ。2030年までに乗用車の二酸化炭素(CO2)排出量を2021年比で37.5%削減することが決まった。トヨタ自動車副社長の寺師茂樹氏の言葉を借りれば、「クルマの半分をEVに置き換える必要があるレベル」である。

 「極めて厳しい規制値」(Degenhart氏)の導入によって、モーターや電池などの電動部品を搭載しない内燃機関車は厳しい立場に置かれる。規制を満たすために、高コストなエンジン技術や排ガス後処理装置が必要になるためだ。同氏は、「10年以内に、内燃エンジン車とEVのコストが逆転する可能性がある」と読む。

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