4年ぶりの前年超――。電子情報技術産業協会(JEITA)の調べによると、減少が続いていたテレビの国内出荷台数は、2018年に前年比4.1%増の450万6000台と久しぶりの回復を見せた(この統計には中国テレビ大手のHisense(ハイセンス)の製品やプライベートブランド(PB)商品の一部などが含まれていないため、実際の出荷はもっと多い)。2011年7月24日の地上デジタル放送への移行を見据えて、フルHD(2K:解像度は1920×1080ドット)のテレビを購入した世帯の買い替え需要が原動力になっているという。

 フルHDの4倍の解像度を持つ4K(3840×2160ドット)対応テレビの出荷台数は、2017年比28.2%増の198万6000台と好調。出荷台数全体に占める割合は44%と、2017年に比べ9ポイント拡大した。4Kの衛星放送が本格始動した2018年12月には過半の56.6%にまで増えた。2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、4Kテレビの出荷はさらに勢いを増しそうだ。

IHS MarkitのExecutive Director of Media, Service Providers & PlatformsのMaria Rua Aguete氏(写真:日経 xTECH)
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 では、世界市場における4K、そしてフルHDの16倍の解像度を持つ8K(7680×4320ドット)テレビの出荷はどのような状況なのか。スペイン南部のアンダルシア州ウェルバで2019年4月25日から28日に開催された報道関係者向けのイベント「IFA Global Press Conference(IFA GPC)2019」(主催:ドイツMesse Berlin)」で、英国の調査会社IHS MarkitのExecutive Director of Media, Service Providers & PlatformsのMaria Rua Aguete氏が説明した。

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