「約20分間。これは、我々が都市部で駐車場を探すために日々費やしている時間である」――。トヨタ自動車の自動運転ソフトウエアの先行開発会社であるTRI-AD(Toyota Research Institute Advanced Development)社長のJames Kuffner氏はこう語る。

 同氏によれば、自動運転技術を搭載した「MaaS(マーズ、Mobility as a Service)」のような車両の普及で交通網の効率を高められれば、都市はこれまでと全く違う姿に変貌する可能性を持つという。James Kuffner氏は「日経 xTECH EXPO 2018」(2018年10月17~19日、東京ビッグサイト)の基調講演に登壇し、トヨタグループとして未来の都市計画をどう見ているのか展望を示した(関連記事:トヨタの自動運転技術、「二つのアプローチで開発」)。

「日経 xTECH EXPO 2018」の基調講演に登壇したTRI-AD社長のJames Kuffner氏(撮影:新関 雅士)
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 都市にとって、自動運転車両が普及したときの最大の利点は、駐車スペースを減らせること。駐車場のために割いている既存の空間は膨大だ。例えば米国には約10億個の駐車スペースがあり、一方で走るクルマは約2.5億台。クルマよりも4倍多い駐車スペースが存在していることになり、効率的な土地利用とは言えない。米カリフォルニア州ロサンゼルス郡で2015年に実施した調査によると、同地区の約14%に相当する面積が駐車スペースになっているという。

 自動運転車両の登場によって、これらの土地を有効に使うチャンスが得られる。「(トヨタとしては)新たな居住地や商業施設を建設したり、公園などの自然エリアとして活用したりする案がある」(James Kuffner氏)という。排ガスを発生させない自転車など代替モビリティーの専用道路を造ることも想定する。クルマが通る主要な道路を地下に通せば、騒音や排ガスの問題を生活から減らせる可能性が高い。

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