医療やヘルスケアとは分野が異なる異業種から、「オンライン診療」に参入を表明する企業が相次いでいる。ソフトバンクやLINEに続き、ケーブルテレビ事業者のジュピターテレコム(J:COM)が2019年8月2日に、「オンライン診療を核とした総合ヘルスケアサービスに2021年度にも参入する」と表明した。得意のテレビを活用することで、パソコンやスマートフォンの操作に不慣れな高齢者の取り込みを目指す。ジュピターテレコムやソフトバンク、LINEの参入の狙いを探った。

右から、ジュピターテレコム ビジネス開発第一部 副部長の小島輝之氏、同ビジネス開発部の今成里紗氏、同ビジネス開発第一部の仙波健太郎氏。
(写真:日経 xTECH)
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 オンライン診療は、パソコンやスマホなどのビデオ通話機能などを使って、いつでもどこでも診療を受けられるサービスだ。仕事や子育てに忙しく病院に通う時間の確保が難しい若い世代から、足腰が弱くて通院の負担が大きい高齢者まで、幅広い世代に利点があるとされる。既に複数の企業がサービスを提供している。

 先行する企業が存在するなかで、異業種からの参入となるジュピターテレコム ビジネス開発第一部 副部長の小島輝之氏は、「慢性疾患の高齢者へのアンケートで、『お金を払ってでもオンライン診療のサービスを受けたい』とする回答が4割程度と予想以上に多かった」ことがきっかけの1つと話す。

 ジュピターテレコムはケーブルテレビ(CATV)を中心に、インターネットや電力、ホームIoTといった周辺サービスを手掛けている。サービスの総合的な評価が、解約を防ぐことにつながる。契約者の半数程度を50歳代以上が占めることから、高齢者に高評価のオンライン診療の提供が欠かせないと判断した。

ジュピターテレコムのサービス開始時のイメージ
(出所:ジュピターテレコム)
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 2021年度の事業化の際には、慢性疾患の患者向けのオンライン診療を核に、オンライン診療と連携するウエアラブル端末の活用や、24時間365日の健康相談など複数のサービスをそろえる計画だ。月額1000~3000円程度のサブスクリプション・モデルを想定している。月額料金に健康相談やプラットフォーム利用料などは含むが、オンライン診療の診療費は別途必要になる予定だ。2025年度に数十億円の売り上げを目指す。

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