※本記事は、『日経エレクトロニクス』2004年6月21日号に掲載された記事を再構成・転載したものです。記事中の社名や肩書き、情報は掲載当時のものです。

 「記録的な6カ月(record 6 months)」。「iPodの父」の1人とされる米Apple Computer, Inc.のTony Fadellの履歴書にこうある。製品のコンセプトが固まってから、実質6カ月でiPodは出来上がったという。

 Apple社は全社の能力を結集して、この難問に挑んだ。しかし、それだけでは足りなかった。iPodのすべての構成要素を、これだけの短期間で一から用意するのは不可能だ。

(写真:林幸一郎)
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 Apple社がiPodの開発で外部のメーカーと協力したことは、エレクトロニクス業界ではよく知られている。Tonyの履歴書にも、それをにおわす記述がある。技術ライセンスの交渉相手として、LSIメーカーの米PortalPlayer, Inc.、ソフトウエア開発の旧・米Pixo, Inc.、液晶パネルのオプトレックス、そして1.8インチ型ハード・ディスク装置(HDD)を手掛ける東芝の名が並ぶ。iPodの製造を依頼したのは、携帯電話機やPDAなどを設計・製造する台湾Inventec Appliances Corp.だという。

適当に組み合わせただけじゃない

 ただし、Apple社に向かってアウトソーシングの話題を持ち出すのは、腫れ物にあえて触るようなものだ。Apple社は、他社との共同開発の詳細を公式には全く明らかにしていない。iPodのチームは、開発のほとんどは自社で済ませたと断言する。外部に委託したのは、社内では手が回らない「穴」を埋めるためで、もちろん仕様はすべてApple社が決めたとする。

 Apple社がアウトソーシングの話題にいら立つのは、社内に技術者を抱えることが、同社の製品を抜きんでた存在にする秘訣と見るからだ。同社のVice President of Hardware Product MarketingのGreg Joswiak―あだ名はJoz―は、他社のやり口からは決してiPodは生まれないと言い切る。「アメリカのパソコン・メーカーが同じコンセプトを持っていたとしても――まあそんなことはあり得ないけど――、どこかそれを作ってくれるところがないか探し回るだろう。それじゃあ、何だか似通ったモノができるだけで、とんがったモノにはならない。コンセプトだけじゃなく、技術が分かるからこそ、すごい製品ができるんだ。他社はエンジニアリングをほとんどしてないじゃないか。ちょっと品質を管理するくらいで、あとはIntelやMicrosoft、台湾や中国の会社に任せてる。僕らは、製品を自分たちで設計することを、本当に誇りに思ってるんだ。だから、製品に『Designed in California』って記してる」。

 さまざまな民生機器の独自の分解調査を手掛けるコンサルタント企業の米Portelligent Inc.のPresident and CEOであるDavid Careyは、Apple社の主張を裏打ちする。同社は2002年2月、発売から3カ月たったころにiPodを分解した。その出来映えを、彼はこう評価した。「Appleの設計は、安価な製品にありがちな、市販の部品を買ってきて適当に組み合わせたものじゃない。どちらかと言えば、薄型の携帯電話機の設計に近い。エンジンを作るのに、シリンダから始めて一つ一つ組み上げるような手法だ。同じような手段を採るメーカーはほかにもあるけど、Appleのやり方はもっと洗練されている」(David)。

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