売上高が5000億円を突破した野村総合研究所、利益率が5割を超えたオービック、営業利益を5割以上増やした電通国際情報サービス――。ITサービス大手30社が提出した有価証券報告書から各社の売上高と営業利益、給与、役員報酬を分析すると、成長の原動力や業界全体の新たな課題が見えてきた。

上位30社を見ると、NTTデータを筆頭に9割の企業が増収だった。デジタル変革や働き方改革などに伴う、ユーザー企業の積極的なIT投資の恩恵を受けた格好だ。ただしIT投資のピークが過ぎた兆候もあり、2019年度は各社の真価が問われそうだ。

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