日経コンストラクションが専門用語40語の意味を知っているかどうかについて読者に調査したところ、持続可能な社会に関連する用語で比較的認知されていたのが全40語中19位のグリーンインフラ(33%)だった。防災や環境浄化といった自然が持つ多様な機能を生かせるように、インフラを整備したり土地を利用したりする考え方を指す。

 国土交通省が、国土形成計画や国土利用計画にグリーンインフラの文言を盛り込んだのが2015年。それから4年しかたっていないことを考えると、浸透するスピードが早い。なお、「意味を知っている」答えた人の割合を認知度としている。

持続可能な社会に関連する用語4語の認知度(資料:日経コンストラクション)
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■ 調査概要
日経コンストラクションの読者を対象に、2019年4~5月に調査した。調査総数は293件で、回答率は93.1%だった。最近、土木に関連する分野で使われる機会が増えてきた40語を選び、それぞれ「意味を知っている」「聞いたことはある」「知らない」の3択で回答を求めた。そのうち、「意味を知っている」と答えた人の割合を「認知度」と定義している。回答者の勤務別の割合は、建設会社38%、建設コンサルタント会社30%、発注機関16%、その他16%

 グリーンインフラの具体例は、植栽空間や植栽帯の地中に雨水を浸透させる「雨庭(あめにわ)」や「緑溝(りょっこう)」など。下水道への急激な流入を減らして、内水氾濫を抑制できる。それ以外にも、地下水の涵養(かんよう)や多様な生物の保全、地域の魅力向上にもつながる。国交省は19年度に、交付金を活用したモデル事業への支援を打ち出しており、グリーンインフラを活用する事例が増えそうだ。

横浜美術館前のグランモール公園。保水性レンガの下には、雨水を貯留・浸透し、蒸発散作用を通して大気を冷却するグリーンインフラの要素技術を採用した(写真:日経コンストラクション)
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 持続可能な開発目標を表すSDGs(エスディージーズ)(21%)も23位と注目が集まる。国連が採択した、16年から30年までに世界が達成すべき17個の持続可能な目標だ。中には建設の本業に近い項目もある。政府のSDGs推進本部がまとめた実施方針では、強化すべき取り組みの1つとして、建設業の生産性向上策であるi-Constructionを挙げている。

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