中国を中心とするアジアの「新興メーカー」が存在感を高めるタイヤ業界。10年以上にわたって世界首位の座を堅守するブリヂストンですら、台頭する新興メーカーにシェアを奪われている。激しい競争の渦中にいるブリヂストンは、データ活用に糸口を見つけ、既存のビジネスモデルからの脱皮を図る。同社で技術部門を統括する、執行役専務CTO(最高技術責任者)・技術・品質経営分掌兼開発管掌の坂野真人氏に技術戦略のカギを聞いた。

(聞き手は窪野 薫=日経 xTECH)

坂野 真人(ばんの・まさと)。1963年生まれ。愛知県出身。1986年に名古屋工業大学工学部機械工学科卒業後、ブリヂストンに入社。 2009年PSタイヤ開発第3部長、2012年タイヤ研究本部長を経て、2017年に執行役員生産財タイヤ開発担当に着任。2018年に常務執行役員製品開発管掌となり、2019年1月より現職。(撮影:日経 xTECH)
[画像のクリックで拡大表示]

タイヤ業界の競争は激しさを増している。

 足元では新興メーカーに世界の販売シェアを奪われつつあるが、次世代の車両技術「CASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)」に対応したタイヤ開発では、そこまで新興メーカーが脅威になると思わない。依然としてブリヂストンが優位に立てると予測する。

 例えば、電気自動車(EV)においては、電力量消費率「電費」の向上を目指した転がり抵抗の低減がさらに重要になる。また、シェアリングで1日当たりの車両稼働率が大幅に高まると、軽くて強いタイヤに対する需要が大きくなる。これまで以上に、タイヤの性能差が浮き彫りになっていく。

競争力を高める上で、何を武器とするのか。

 次世代のタイヤ競争ではデータこそが武器になる。これまで蓄積してきたデータを有効活用し、競争力につなげられるかが勝敗を分ける。ブリヂストンとしては、効率的なデータ活用を目指して試行錯誤している状況だ。

 ブリヂストンは、1930年に前身である日本足袋タイヤ部がタイヤを製造してから、今日まで莫大なデータを蓄積してきた。自転車から乗用車、トラックや建設機械、そして航空機まで、年間186万トン分もの幅広い用途のタイヤを生産し、世界に供給している。この背景には、材料開発や試作、各種耐久試験の結果といったデータが眠る。

 蓄積してきたデータは、ブリヂストンにとっての“宝”である。ただ、現状では“宝の持ち腐れ”の状態になっており、有効なデータの金脈を発掘することが急務だ。大量のデータから何らかの「気付き」を発見するデータマイニングを強化して、これまで使えないと思っていたデータの使い道を探す。

 この時、データの量は多いほど良い。タイヤの耐久性能を分析する場合も、複数のサイズや素材構成などから多面的に分析できるためだ。得られる結果の精度が上がる。莫大なデータの量を維持していくためにも、タイヤ世界首位の座は確保していく。世界首位の利点は他にもある。データを使って新たなサービスをつくるとき、そのサービスを供給するネットワーク網でも世界首位という点である。

この先は有料会員の登録が必要です。有料会員(月額プラン)は初月無料!

日経 xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。有料会員と登録会員に関するFAQはこちら