「AI(人工知能)は誤解を生みやすい多義的な言葉である一方、コンピューターサイエンスの先端を開拓し、果ては科学の在り方を変えるポテンシャルを秘める」――。

 Preferred Networks(PFN)の丸山宏氏は2019年6月5日、新潟県で開催された人工知能学会全国大会の招待講演に登壇し、AIの限界とポテンシャル、AI研究者が果たすべき役割について、メイン会場を埋め尽くした学会員にこう語った。

Preferred Networksの丸山宏PFN Fellow
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 丸山氏は1983年に日本IBM入社。同社東京基礎研究所所長、統計数理研究所教授を経て、2016年にPFN入社。現在はPFN Fellowを務める。

AIの過剰宣伝を正せ

 まず丸山氏が問題提起したのが、AIという言葉の多義性と、それによる混乱だ。

 同氏は「人工知能(AI:Artificial Intelligence)」という学問分野について「人間の知性をソフトウエアで模倣し、モデル化することで知性を探索する試み」と表現した。

 ただ他の学問領域と異なる点として、AIから派生した技術を応用した製品も、同じく「AI」と呼ばれることがあるという。

学問領域としての「AI」は、その応用製品も「AI」と呼ばれる
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 この結果、メディアに登場する「AI」が極めて多義的になった。「例えばNHKの『AIひろし』はデータ分析、富士通の『保育所の入所を数秒で選考できるAI』は最適化の応用だが、いずれも『AI』とひとくくりにされている」(丸山氏)。脅威論の中で語られる意志を持つAIは「タイムマシンと同じ想像上の技術」(同氏)だとした。

「AI」という言葉が多義的に使われている
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 こうした多義性を放置したままAIを企業や社会に組み込もうとすると「いわゆる『over-promise and under-deliver(宣伝は過剰、成果物は過小)』の問題が起きやすい」(丸山氏)。

 丸山氏は過剰宣伝の一例として、IBM Watsonが医療分野で当初期待されたほどの成果を上げていないとするIEEE SPECTRUMの記事や、自社製品をYouTube上で「汎用人工知能」と紹介した日立製作所の事例を取り上げた。「Watsonの情報検索やテキストマイニングの技術は確かに素晴らしいが、営業担当が『これはAIです』と言ったことで、顧客の期待値が極めて高くなったのではないか」(丸山氏)。

 AIが多義的であっても、AI研究者と営業担当、顧客がAIを同じ意味で使っていれば問題は起きない。ただ企業は時として、マーケティングの一環でAIについて過剰なメッセージを発することがある。「もし『AI』という言葉で不幸な誤解が生じかねない事態に直面した場合、AI研究者はすれ違いを放置せず、ぜひ声を上げてほしい」と丸山氏は学会員に呼びかけた。

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