2019年のプリツカー建築賞が5月24日、磯崎新氏に授与される。プリツカー建築賞は1979年に創設され、40年の歴史がある。この10年間で見ると日本人の受賞は4組目。受賞者の多さは海外進出のためのブランド力となっている。しかし、さらなる飛躍のためには、日本建築界の強みを客観的に知っておく必要がある。 海外の建築界に詳しい4人の専門家に「日本建築界の見え方」を聞いた。1人目は、スペインのIE建築・デザインスクール学部長で、10年以上、プリツカー建築賞のエグゼクティブディレクターを務めているマーサ・ソーン氏だ。

Martha Thorne(マーサ・ソーン)氏。米ニューヨーク州立大学バッファロー校卒業後、ペンシルベニア大学で都市計画学修士号を取得。英ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスでも学ぶ。シカゴ美術館で建築部門のアソシエイトキュレーターとして展覧会の企画や出版物の発行、資料の収集・保管・展示に関する研究に従事後、2009年よりスペインのIE建築・デザインスクールに参加、15年より同学部長。05年よりプリツカー建築賞エグゼクティブディレクター(写真:IE School of Architecture and Design)
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 2019年のプリツカー建築賞(以下、プリツカー賞)の栄誉に浴した磯崎新氏は46人目の受賞者で、日本人では8人目だ。これまでの受賞者の出身国を見ると、日本は最も多く、なぜこんなに多くの日本人が受賞するのか、という質問をよく受ける。

日本ではプリツカー建築賞を7組8人が受賞している。丹下健三氏(1987年)、槇文彦氏(1993年)、安藤忠雄氏(写真左、1995年)、SANAAの妹島和世氏と西沢立衛氏 (写真左から2番目、2010年)、伊東豊雄氏(2013年)、坂茂氏(写真右から2番目、2014年)、磯崎新氏(写真右、2019年)だ。これは、国別では米国と並んで最も多い(写真:生田 将人、花井 智子、山田 愼二、藤野 兼二)
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 断っておくが、プリツカー賞の選考に国籍や地理的条件は関係ない。

 国際建築家連合(UIA)の資料によると、日本には30万人を超える一級建築士と約8万人の建築学生がいるという。この数字はプリツカー賞受賞者を輩出する可能性が日本の建築界は潜在的に高いことを示すものといえる。

 そして、その30万人超の一級建築士のうち、大手設計事務所に勤めるのは3000人強にすぎない。英国の出版物「Building Design」の最近の発表を見ると、世界の設計事務所の大手100社のなかに日本の設計事務所は5社しかなく、日本の設計事務所の大多数は建築士が100人未満の中小企業と考えられる。大企業でなくても重要な仕事を依頼されるという社会構造自体が、建築の多様性を生み出し、品質を追求する文化の根底にあるのではないかと思う。

 ただ、個人事務所の建築家(デザインアーキテクト)だけが“本物”の建築家であるという過去の誤った定義や信仰は捨て去るべきだ。建築界は技術革命のさなかにある。新しい方法に適応しつつ建築の質を維持するためには多くの建築士が必要だ。現在の建築界が直面する課題は複雑で多岐にわたり、それらを解決しながら要求を満たし、持続的に建物をつくるには、異なる役割を果たす様々な専門家が不可欠だ。

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