基幹系システムの刷新は、追い込まれないとできないものだ。

 日本航空(JAL)が基幹系システムの刷新を果たしたのは2017年11月だった。以前のシステムを実に50年も使い続けていた。随分前から老朽化が進んでいたにもかかわらず、刷新を先送りにしてきた。結局、刷新に踏み切るのは経営破綻という試練に直面してからだった。

 50年間も使い続けたJALの事例は極端だが、他の企業も基幹系システムを10年、20年と使う。野村証券の基幹系システム刷新の事例でも、従来システムを30年にわたって使い続けていた。

 基幹系システムを長く使えば老朽化が進む。一概に老朽化と言っても厄介なのはソフトウエアの方だ。ハードウエアは耐用年数に達すれば、どんな企業でも更新に踏み切る。更新はそれほど難しくない。ソフトウエアはどんなに時間が経過しても、ハードウエアとは違い壊れることがないから、いつまでも使い続けてしまうことになる。

 その間、利用部門の要求に応じてソフトウエアを何度も改修する。ソフトウエアは複雑化して「コードのスパゲティ化」が進み「田舎の温泉宿」と呼ばれる状態になる。全体構成が複雑になり、変更時に手間がかかるようになるわけだ。これがソフトウエアの老朽化だ。基幹系システムは利用部門からの改善要望が多く、法制制度などの変更にも対応しなければならないため、老朽化はより深刻な問題となる。

 大手保険会社のCIO(最高情報責任者)が以前嘆いていた。プログラムコードを1行変えるだけでも、その影響の調査に2カ月もかかったとのことだ。JALの場合も、2005年に航空連合「ワンワールド」に加盟した際、マイレージ提携などワンワールドの標準サービスを基幹系システムに導入する作業に、テストだけでも1年以上かかったという。

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