さらに最近は、Instagramや、ショートムービーを投稿するSNS「TikTok」も人気だ。スマホで撮影した写真や動画を気軽に投稿できることから、会社内の様子や、社員同士の飲み会などの写真・動画を投稿してしまうリスクがある。

若者に人気の「TikTok」は、ショートムービーを投稿して楽しむSNSだ
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 また、Instagramのライブ配信機能や、24時間で投稿が消える「ストーリー」機能など、従来の投稿よりも即時性があり、かつ限定したメンバーだけを対象とした機能も増えている。いくら短時間で消える投稿であっても、それを見た相手が保存し、拡散してしまうリスクがある。

 2019年初頭に相次いだ、大手飲食チェーンでアルバイト店員が不適切な動画を投稿した「バイトテロ」動画は、いずれもInstagramのストーリーに投稿されたもの。それを見たフォロワーがTwitterなど別のSNSに動画を転載して一気に炎上した。

 もともとつながっている友人しか見ていないつもりで投稿していても、実際には誰でも見られる可能性があると、くぎを刺しておきたい。動画は問題のある行為や発言が一目瞭然となりがちなので、これまで以上に注意しなくてはならないだろう。

Instagramの「ストーリー」機能。フォロワーのみが閲覧でき、24時間後に消える
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公私混同を禁止することが大事

 社員個人のSNSアカウントを会社に報告させる企業もある。ただし所属を明らかにせず、匿名で運用している一般社員のSNSを会社が制限するのは望ましくない。それらは、社員のプライベートだからだ。とはいえプロフィルに所属先を書いていたり、投稿内容から社員であることが分かるような場合は、発信される情報が会社の評価を下げる可能性がある。

 そこで「所属企業を記載しない」「機密情報を書き込まない」「会社の戦略や業績に関する投稿をしない」「著作権を侵害する画像、企業イメージを損なう不適切な画像、動画を投稿しない」など、禁止事項を明確にしておくとよい。考えてみれば当たり前のような禁止事項ではあるが、新入社員を含め社員全員に改めて周知することが重要だ。

 場合によっては、SNS利用規定などの規則を社内で設けることも検討するとよい。

岡本 ゆかり(おかもと ゆかり)
筑波大学卒業後、日経BP社に入社。「日経クリック」「日経PC21」の編集部を経てフリーに。PCやスマートフォンなどの機器、Webサービスなどの活用術を得意分野とする。趣味はF1とWRC(世界ラリー選手権)の観戦。