長く企業の基幹システムを支えてきたCOBOLは、2019年で生誕60年、いわば還暦を迎えた。では、COBOLは今、どんな状況にあるのか。調査結果から明らかにする。

 日経 xTECHは2019年3月4日から15日まで、「COBOLに関する実態調査」をWebサイト上で実施した。生誕60年を迎えたCOBOLはここ最近、情報処理技術者試験からの除外が決定したり、厚生労働省の統計問題の元凶として扱われたりするなど、何かと「お荷物」のようになっている。では、COBOLは本当にお荷物なのか。アンケートを通じて現場の実態を明らかにするのが、本調査の狙いである。

 調査ではまず、COBOLを使ったシステムの開発・運用・保守の経験があるかどうかを聞いた。その結果、回答者1348人のうち、85.7%に当たる1155人がCOBOLの経験があると答えた。実に8割以上の回答者が何らかの形でCOBOLとかかわっている。

 経験年数を見ると「10年以上~20年未満」が最も多く、23.7%を占めた。また、10年を超える経験者も多く、およそ半数に達した。

COBOLの経験年数
[画像のクリックで拡大表示]

約6割の企業にCOBOLシステムが存在

 では、COBOLを使ったシステムは企業内にどれぐらいあるのか。次に、COBOLを使ったシステムの有無を聞いた。ユーザー企業の場合は自社社内、IT企業の場合は担当企業の状況を答えてもらった。

 その結果、COBOLを使ったシステムが「ある」と答えた割合は、実に61.6%に上った。登場から60年を迎え、2000年代以降にその多くがリプレースされたとみられたが、実際は全く違った。約6割に上る企業では、いまだにCOBOLシステムが稼働している状況である。

COBOLシステムの有無
[画像のクリックで拡大表示]

 COBOLシステムの有無を、ユーザー企業とIT企業別に見るとどうか。ユーザー企業に所属する回答者(409人)は、55.5%が社内にCOBOLシステムがあると答えた。これに対してIT企業に所属する回答者(762人)は、68.4%があると答えた。IT企業の方が割合が高いが、いずれも半数を超えている。

この先は有料会員の登録が必要です。有料会員(月額プラン)は初月無料!

日経 xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。有料会員と登録会員に関するFAQはこちら