発注機関に勤める技術者は受注者側と異なり、資格の取得が仕事に必須というわけではない。しかし、インフラ整備で本来の職責を果たそうとすれば、受注者と同等以上の技術力が求められる。資格の保有を即戦力の証しと評価されて発注機関に中途採用され、活躍する技術者たちがいる。

後ろは関越トンネルの坑口(写真:日経コンストラクション)
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 新潟県と群馬県の「上越国境」にまたがる全長10km超の関越自動車道関越トンネル。所管する東日本高速道路会社(NEXCO東日本)は、同トンネルの覆工コンクリートの剥落対策工事を2017年10月に終えた。

 この工事を担当した東日本高速の技術者の1人が、新潟支社湯沢管理事務所に勤務する児玉亮治氏だ。16年8月に入社したばかりだが、現場で役割を存分に果たした。

関越トンネルの覆工コンクリート剥落対策工事の様子(写真:東日本高速道路会社)
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 それもそのはず、児玉氏はトンネル工事の新参者ではないからだ。立場こそ異なるものの、かつて建設会社の技術者として慣れ親しんだ工種だ。しかも、今はコンクリート診断士とコンクリート技士の資格も保有する。施工と材料がともに分かる技術者として、臆することなく働いた。

 湯沢管理事務所の岩崎伸一所長は児玉氏について、「関越トンネルは完成から四半世紀以上たち、凍結防止剤の使用に伴う塩害の問題もある。トンネルや橋で、これまでの実務経験と保有する資格にふさわしい技術力を発揮してもらいたい」と話す。

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