
ジャーナリストの松村太郎が、米アップル(Apple)にまつわるニュースの読み解き方を説く。競合他社の動きや新たなトレンド、関連製品/サービスなどに関する独自の評価を交えながら、アップルの実像を明らかにする。
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ジャーナリストの松村太郎が、米アップル(Apple)にまつわるニュースの読み解き方を説く。競合他社の動きや新たなトレンド、関連製品/サービスなどに関する独自の評価を交えながら、アップルの実像を明らかにする。
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米アップルは2014年にモバイル決済サービス「Apple Pay」を開始し、根気よく展開を広げてきた。この結果、現在は小売りチェーンの全米トップ100のうち、74社に広がった。Apple Payの強みと死角はどこにあるのだろうか。
米アップル(Apple)の2018年10~12月期決算は事前のガイダンス通り、売上高が前年同期比5%減となる843億ドルだった。中国市場の売上高が同27%減と落ち込んだことが大きく影響した。
総務省の有識者会議は2019年1月、海外大手IT企業にも「通信の秘密」の適用を検討する案を公表した。当然、アップルもターゲットとなるが、おそらく同社は今回の規制強化を歓迎しているだろう。
韓国のサムスン電子やLGエレクトロニクス、ソニー、米ビジオといったメーカーが、2019年1月開催の「CES 2019」で米アップルの「AirPlay 2」に対応したスマートテレビを相次ぎ発表した。このニュースは意外性をもって伝えられたが、果たしてそうなのだろうか。
米アップル(Apple)は2019年の最初の営業日となる1月2日(現地時間)に、2018年10~12月期の業績予想を下方修正した。主な要因はiPhoneで、中国の景気低迷の影響が大きかったという。しかし、中国の不振より深刻な問題がある。