自動車や鉄道などの交通手段をIT(情報技術)で統合し、移動そのものをサービス化するMaaS(Mobility as a Service)。各社がMaaS向けサービスや要素技術の研究開発を進めるものの、そのとらえ方は企業によって様々で、ひと言で理解するのは難しい。そんなMaaSの基礎を、日経 xTECHのバーチャル記者「黒須もあ(β)」が動画で解説した。(日経 xTECH編集部)

 こんにちは、日経 xTECH新人記者の黒須もあ(β)です。突然ですが、皆さんの通勤・通学の移動手段は何ですか?車?電車?バス?……

 ちなみに私は、自転車です!それも今話題のシェアサイクルを使っています。使いたいときにスマートフォン(スマホ)ですぐ借りられて便利なんですよ!

 というわけで今回のテーマは「MaaS」です。今回の動画では、3分でMaaSを解説しています!

移動の便利さをサービス化

 MaaSは、「Mobility as a Service」の頭文字を取って作った略語です。要するに、自家用車を持っているのと同じような移動の便利さを得られるサービスのこと。例えば、1台の車を皆で使うカーシェアリング、誰かの車に相乗りするライドシェア、スマホでタクシーを呼び出して乗る配車アプリなどもMaaSの1種といえるでしょう。欧州の業界団体であるMaaSアライアンスは、
(1)複数の交通サービスの利用
(2)いつでも使えるオンデマンド
(3)ワンストップで使える統合サービス
の3つを兼ね備えるサービスをMaaSと定義しています。欧州では既に、鉄道やバス、タクシー、シェアサイクルなど複数の移動手段の中から、最も適切な組み合わせを選んでまとめて決済できるスマホ向けサービスも始まっています。

MaaS関連サービスの代表例
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 日本からの動きも出てきています。トヨタ自動車の豊田章男社長は、2018年のCESで「モビリティーサービスのプラットフォームを作る企業になる」と宣言しました。そのときに披露したMaaSのコンセプト車両が、「e-Palette Concept」。自動運転技術を搭載した電気自動車という想定で、クルマ全体が大きながらんどうの空間のような形をしています。このクルマを使う事業者が、人や荷物を運んだり、移動するお店に使うなど、好きなように使ってもらうことを狙っています。

トヨタ自動車がCES 2018で披露した「e-Palette Concept」
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 トヨタ自動車のような世界的なメーカーがMaaSに積極的に取り組む背景には、迫りくる自動車産業の収益構造の変化があります。自動車業界の営業利益は2035年に約40兆円まで拡大する見通し。その内訳をみると、新車や部品販売などの既存事業は縮小する一方、カーシェアリングやクルマのデータ活用といった新たなサービスが収益拡大の原動力になることが期待されています。

2035年には自動車業界の営業利益の約4割をシェアリングサービスやデータ活用サービスなどが占める見通し
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 そんなMaaSの今後の普及のカギを握るのは、自動運転技術。その理由は、クルマを使うサービスでは、ドライバーの確保やクルマの置き場所がネックになりがちだからです。

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