取扱店舗と利用者が急増している「QRコード決済」。利用者にとってはキャッシュレス決済の利便性やキャッシュバックなどのキャンペーンが話題を呼んだ。店舗にとっては、導入する際の設備投資を比較的抑えやすいのが特徴だ。紙幣と硬貨の刷新が発表されたことで、自販機や両替機、小売店の端末などの改修投資を抑えるためにキャッシュレス決済対応が進むという見方もある。そのQRコード決済の基本を、日経 xTECHのバーチャル記者「黒須もあ(β)」が動画で解説した。(日経 xTECH編集部)

 こんにちは、日経 xTECH新人記者の黒須もあ(β)です。今回のテーマは「QRコード決済」です。クレジットカードやカード型電子マネーなどのキャッシュレス決済の1種で、2018年ごろから様々なサービスが開始されました。QRコード決済はどんな業種で使えるのか、現在どのぐらい使われているのか、今後どう展開していくのか。そのインパクトを、動画にまとめました。

QRコード決済関連の注目記事を大紹介

 日経 xTECHからQRコード決済関連の注目記事をご紹介しましょう。

 10連休となった2019年のGWでは、キャッシュレス決済のみで旅行できるか検証した記者がいます。現金払いのみ対応のタクシーで使用することになったようですが、対応店舗が増えたことで、キャッシュレス決済のみでほとんど困らなかったようです。QRコード決済の普及が著しい中国を観光した記者は、財布を取り出さずにあらゆる場所で使用できるため、QRコード決済の利点を再確認したようです。

 2019年4月には、紙幣と硬貨の刷新が発表されました。新紙幣や新硬貨に対応するためには、自販機や両替機、小売店の端末などを改修する必要が出てきます。店舗にとって追加負担となるこれらの改修費用を抑えるために、QRコード決済などのキャッシュレス決済への対応が進むという見方もあります。

 QRコード決済は導入する際の設備投資を抑えやすいため、対応店舗が急増しています。アクティブユーザー数は、2017年度末で187万人でしたが、2018年度(2019年3月末)は512万人に増加する見通しで、さらに3年後の2021年度には約3.7倍の1880万人に達する見込みです。ICT総研は、モバイルFelica型の電子マネーに迫る勢いで利用者が伸びると推計しています。

 2018年にQRコード決済サービスの参入事業者が乱立したことで、課題も見えてきました。サービスのセキュリティー対策はもちろん、スマートフォンの電波状況によってアプリを使用できなくなったり、停電やシステム障害が起これば電子マネーは使えなくなってしまいます。2019年も一層盛り上がると考えられるQRコード決済サービスですが、事業者がやるべきことはまだまだ多そうです。