ハロウィンの騒動も記憶に新しい渋谷。1990年代に興ったビットバレーも相通じるものがあった。2018年に再興したビットバレーで催すのはお祭り騒ぎではなく技術イベント。欲しいのはパリピ(パーティーピープル)ではなく優れたIT人材だ。20年を経て大人になったビットバレーの実像を探る。

今回の対象地域は東京・渋谷を中心にした一帯
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 「活発な勉強会や情報交換会に参加できるのはとてもありがたい。渋谷という土地には期待している」。こう語るのはファッションEC(電子商取引)大手、ZOZO(旧スタートトゥデイ)の子会社ZOZOテクノロジーズの今村雅幸執行役員だ。2018年4月設立のZOZOテクノロジーズはグループのIT子会社として、ZOZOグループのシステム開発やR&D(研究・開発)活動を担う。ITエンジニアを中心に200人が勤める。オフィスを構えるのは東京・渋谷区だ。

ZOZOテクノロジーズの今村雅幸執行役員
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 ZOZOと言えば千葉県千葉市の幕張に本拠を構えることで有名だ。なぜZOZOテクノロジーズのオフィスは渋谷なのか。今村執行役員は「優れたIT人材を採用するため」と断言する。「若手のIT人材を採用するにも学生にインターンを体験してもらうにも、オフィスが幕張にあっては難しい」(同)。

 求人媒体に人材会社、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)など同社は人材採用手段を総動員する。これらに加えて人材採用活動の有望な場とみているのが「SHIBUYA BIT VALLEY(シブヤ・ビットバレー)」プロジェクトだ。

「SHIBUYA BIT VALLEY」に集う主な企業
(日本経済新聞社「NEXTユニコーン調査」に記載されている企業、各バレー構想の運営主体に参画している企業とそれに準じる企業を掲載した)
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