2018年に発生した「日大アメフト事件」を覚えている方は多いだろう。日本大学と関西学院大学によるアメリカンフットボールの練習試合で、ボールを持たない関学の選手に対して、日大の選手が後ろからタックルした。審判が立ち会い、多くの観客が見守るなかで起こった反則行為である。タックルした選手はこの試合で計3回の違反を犯し、退場処分となった。

 反則行為の動画はSNSで広がり、多くのメディアが取り上げた。「黒幕は誰か」と報道は過熱し、元監督や元コーチ、学長らが謝罪し、第三者委員会が調査に乗り出す事態に発展した。第三者委員会は、悪質タックルが元監督や元コーチの指示によるものだったと結論づけている。

(画像:123RF)

失敗の原因究明=犯人捜し?

 ここで事件の真相や報告書の内容の是非を問うつもりはない。筆者が問題にしたいのは、何か事件やトラブルが起こった際にすぐに犯人捜しをして、犯人を特定したらそれで幕引きにする風潮である。冒頭の事件に限らず、日本の企業や組織でよく見られる光景ではないだろうか。筆者が所属するIT業界も例外ではない。

 失敗の原因を究明せよ──。IT業界に限らず、この言葉を聞いた経験がないマネジャーはいないだろう。日本の企業や組織は、この要求を「失敗の犯人を突き止めろ」と同じ意味だと捉えてしまいがちだ。

 事件やトラブルといった失敗の原因を究明するために、責任者を明確にする必要はあるだろう。だからといって「失敗の原因究明=犯人捜し」というのは誤解だ。犯人を特定するだけでは失敗の真の原因にたどり着かず、同じ失敗を繰り返す羽目に陥りかねない。これでは失敗に学ばない組織になってしまう。

* 第三者委員会などの調査報告書を格付けして公表する第三者委員会報告書格付け委員会は、日大アメフト事件の報告書に対して「本質的に解明するには至っておらず、到底、高い評価を下すことはできない」と評価している(関連サイト)。

 IT企業でプロジェクトマネジメントなどを務める筆者も5年前まで、この点を誤解していた。筆者は現在、NPO法人の失敗学会にも所属しており、自らの経験を踏まえて犯人捜しではない失敗の原因究明の進め方を模索してきた。

 この集中連載では失敗学の成果を基に、なぜ組織は失敗に学ばないのか、状況を打開するために何をすべきかを中心にお伝えしたい。今回は失敗の本質を究明するのがなぜ難しいかを説明する。

この先は有料会員の登録が必要です。有料会員(月額プラン)は登録月無料!

日経 xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。有料会員と登録会員に関するFAQはこちら