デジタル化へのニーズが高まり、ITエンジニアに求められるスキルやノウハウも変わりつつある。実務知識や保有スキルの証明手段の1つであるIT関連の資格も、こうしたトレンドと無縁ではない。日経 xTECH会員へのアンケート調査を基に「いる資格」「いらない資格」をあぶり出した。

 ITエンジニアが資格を取得する理由は何か、資格を取得すれば業務や自身の役に立つのか──。アンケート調査の結果から、IT資格取得についてのエンジニアの本音が浮き彫りになった。

 IT関連資格の取得動向を明らかにするため、「IT資格実態調査」として2018年8月、Webサイト「日経 xTECH」でアンケートを実施。読者会員1004人の回答を得た。編集部がピックアップした47種類のIT資格について、保有状況や役立ち度合い、取得意向を聞いた。今回は、アンケートに寄せられた代表的なコメントを紹介しよう。

 まずは、IT資格を取得するモチベーションについて。

 自己研鑽として資格取得を目指している。資格があっても業務ができるわけではないが、いくらあっても邪魔にはならない。(40~49歳、IT企業)
 製造業の社内IT部門に所属しているが、資格だけではほとんど評価されない。資格取得は自分のスキル定着が目的だ。(50~59歳、ユーザー企業)

 これらは、IT資格の取得を自己研鑽の延長線上に捉えている意見だ。一方で、会社からの報奨金や昇格をモチベーションにしているという声もある。

 報奨金や昇給が、資格取得の一番の原動力だ。(30歳~39歳、IT企業)
 情報処理技術者試験は、昇格のために必須になっている。取得の理由としては、報奨金が高額ということが一番大きい。(40~49歳、IT企業)

 ITの仕事に携わる以上、IT資格の取得は当たり前という見方もあった。

 それぞれの資格は、その業務を遂行するために必要な基本的スキルを有していることを認定するものだ。だから本来、無資格で業務に従事すべきではない。(50~59歳、IT企業)
 社会システムなど日常生活に密接なシステムを何の資格も持たない人が設計、構築している現状に危機感を持っている。建築業などは、資格がないと設計などができない。現在では、建築業よりIT活用のほうが影響が大きいのではないか。(50~59歳、IT企業)

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