連載の第1回第2回で考察したCASEトレンドのインパクト、および世界市場での戦い方を踏まえると、多くの日系自動車メーカー(OEM)は経営上の重要な転換点に立たされている。今回は、CASE時代に世界市場で勝ち抜くためにサプライヤーが抱える経営課題を体系的に整理し、その解決の糸口を探る。

日系サプライヤーの経営課題

 まず、日系サプライヤーの置かれた競争環境の変化を踏まえた、競争要件と経営課題を見ていく。これまでの連載で示したように、電動化部品では市場が形成期にあり、サプライヤーとしては投資負担リスクの軽減に向けて、顧客との共同投資や長期供給契約による密接な連携が重要となる(図1)。

図1 日系サプライヤーに求められる競争要件と経営課題
(出所:ADL)
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 また、電動化というと「部品の標準化・組み合わせ部材への落ち込み」の印象を持たれるケースが多い。一方で、限られた車体スペースでOEM独自の走行性能を実現するためには、各社の要求仕様に応じて機能の最適化が求められる。特に大口顧客の注力車種では、すり合わせ開発がカギとなる。

 小口顧客や非注力車種を中心に汎用部品として戦う道も残されるが、日系サプライヤーの強みを踏まえると、大口顧客の注力車種への食い込みに向けたすり合わせ開発体制の構築と効率化が重要となる。

 また、メカトロ・熱マネージメント部品では機械設計技術に加えて、制御技術や熱マネージメント技術、EMC(電磁両立性)対応技術などの広範な設計要件を、OEMごとの要求に応じて最適化することが求められる。例えばモーターの場合、ベアリングでは摺動部品としての摩擦低減のみならず、電磁波ノイズ対応や熱膨張による損失回避に向けた放熱経路設計などを統合的に判断した最適設計が必要となる。

 勝ち残りには、複雑な開発プロセスを効率的にマネージメントしつつ、要素技術を効率的に獲得し、すり合わせ開発に対応していくことが重要となる。

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