自動車業界は今、100年に一度の大変革期にある。本連載では、このようなモビリティー産業における産業構造の変革期において重要な役割を果たしつつある部品やサブシステムのサプライヤービジネスにフォーカスを当てる。

 今回の連載は、大きく3部構成を想定している。第1部で、モビリティー変革に伴うサプライヤー事業環境の変化を、マクロな各国別の産業論の視点も含めて俯瞰(ふかん)する。第2部では、ミクロな個別企業の経営的課題とその解決策を中心に、サプライヤー産業の進化方向性を整理する。第3部では、変革を機に自動車産業向けの事業参入・拡大を目指す異業種プレーヤーにとっての機会と脅威について考察する。

 第1部の第1回となる本稿では、「CASE」と呼ばれる技術トレンドの変化による部品産業への影響と、日本の部品産業の現状の競争力を俯瞰する。その上で、勝ち残りに向けた方向性を整理する。

クルマのあり方や提供価値が変化

 自動車産業では、コネクテッド化(C)、自動運転(A)、シェアリングサービス(S)、パワートレーンの電動化(E)という大きなトレンド変化が、同時並行的に進行している。こうした技術変化は、自動車メーカーの技術基盤とビジネスモデルを大きく変化させる可能性がある。これらの変化は、部品産業にどのような影響を与えるのだろうか(図1)。

図1 自動車の技術変化に伴う部品産業の環境変化
技術トレンドにより自動車のあり方が変わり、使用部品が代わることで自動車部品産業における事業環境(市場・プレイヤー・付加価値構造)に変化が生じる。(出所:ADL)
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 まず、クルマのあり方や提供価値が変化する。コネクテッド化により車両と外部の情報ネットワークがつながることで、インフォテインメントなどの形で外部コンテンツの取り込みが容易になる。また、動的な地図情報を常時アップデートすることで完全自動運転が実現される。これにより、クルマは従来にない機能を持つことになる。

 一方、車両・走行データの外部活用が進み、新たな形態での広告や店舗への集客方法が普及するなどの利便性の向上が見込まれる。さらに、先進運転支援システム(ADAS)や自動運転システムが実現すれば、交通事故の減少や車内でのセカンドタスク(運転以外の行動)が可能となり、室内空間が動くオフィス・応接室として機能することも期待できる。パワートレーンの電動化によって、さらなる環境負荷の低減も見込まれる。

 このようなクルマを起点とした新たな提供価値を実現するには、従来の車両にはなかった多くの新たな部品やサブシステム、ソフトウエアの搭載が必要となる。一方で、特にパワートレーンの周りでは、内燃機関をベースとした従来型の機構部品の多くが電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)では不要となる。特にEVの場合には、車両全体を構成する部品点数そのものが大きく減少することが予想されている。

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