社員大工の育成に多大な時間と費用がかかるなら、1社だけで育成せず複数の住宅会社が連携する。そんな試みが広がっている。

 東京大工塾は、東京都か埼玉県に本拠を置く住宅会社が、社員大工の育成を目的に2016年10月に立ち上げた組織だ。工業高校や建築専門学校などを積極的に訪問し、若い大工の人材発掘に取り組んでいる。現在の会員企業数は22社。このほか、LIXILやYKKAP、ノーリツなど19社が賛助会員として名を連ねる。

 住宅会社が東京大工塾の会員になるには、大工を社員として雇用することが条件だ〔図1〕。東京大工塾の佐藤義明理事長(ハウステックス社長)は設立の趣旨をこう説明する〔写真1〕。「私自身が大工出身なので、若年層の大工不足に強い危機感を持っている。今のままでは10年後の将来像を描けない。そんな危機感を共有する工務店が集まり、互いに連携しながら社員大工を育成することになった」

〔図1〕社員大工の育成を目指す住宅会社が集結
会員企業は以下の通り(五十音順)。五十嵐惣一工務店(東京都調布市)、岡庭建設(東京都西東京市)、和工務店(東京都町田市)、草野工務店(東京都板橋区)、小嶋工務店(東京都小金井市)、松美建設(埼玉県川越市)、タカキホーム(小金井市)、槻川住建工業(埼玉県日高市)、ハウステックス(小金井市)、保坂建設(東京都青梅市)、三輪工務店(東京都瑞穂町)、出雲建設(東京都練馬区)、西武住販(東京都羽村市)、丸清(東京都東村山市)、武蔵ホーム(東京都新宿区)、SH-Space(埼玉県狭山市)、島田建設(西東京市)、ダイワ住販(東京都小平市)、ヒロ建工(埼玉県入間市)、みすず建設(東京都武蔵野市)、明成(埼玉県川越市)、ワーキングスタイル(東京都八王子市)
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〔写真1〕大工不足で10年後の将来像が描けない
東京大工塾をまとめる佐藤義明理事長。大工出身であるだけに「今のままでは10年後の工務店経営が立ち行かなくなる」と若手の大工不足に強い危機感を持つ(写真:日経ホームビルダー)
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