皆さんの会社では、「働き方改革」についてどのように取り組んでいるだろうか。中には、長時間労働を禁止したり、就業時間帯をシフトしたりといった、分かりやすい対応をしている企業があるかもしれない。短時間勤務を認めたり、在宅勤務を認めたりといったケースもあるだろう。

 それはそれで、今までとは違う働き方を促すという意味で、一つの働き方改革ではある。ただ、それが本質なのかというと疑問が残る。重要なのは、誰のための、何のための働き方改革なのか、最終的にどのような結果につなげたいのか、それを実現するための策を考えることではないだろうか。

 こうした発想から日経BP総研では、従業員の「働きがい」に注目している。従業員が仕事に張り合いを感じながら働き、それでいて、長続きしない無理な労働はしない。その結果として生産性を高める、あるいは高い生産性を維持していくことが大切なのではないかと考えている。

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