55年ぶり2度目となる大阪万博の開催が決定した。これを受け、日経 xTECH/日経アーキテクチュアでは、直前の10月9日にパリ日本文化会館で博覧会国際事務局(BIE)加盟国に対して招致会場計画のアドバイザーとしてプレゼンテーションを行った建築家、豊田啓介氏に直撃インタビュー。「世界を覆い尽くそうとするITの巨人企業たちに、日本勢が反撃を仕掛ける最後のチャンスになる」。そうみる豊田氏に、万博の開催が持つポテンシャルについて聞いた。

 2018年11月23日(日本時間24日深夜)パリ。博覧会国際事務局(BIE)総会の投票により、アゼルバイジャンのバクー、ロシアのエカテリンブルクを破った大阪が晴れて2025年5月3日から11月3日までの万博開催都市に決まった。会場予定地は、大阪湾に浮かぶ人工島「夢洲(ゆめしま)」。約2800万人の来場者を見込み、政府は経済波及効果を約2兆円と試算している。

ビッド・ドシエ(立候補申請文書)に示されている会場計画(仮計画、以下同)。キーコンセプトは、「非中心」と「離散」。ランダムに配置されたパビリオンが世界中に広がる個々人を表し、万博会場を「世界中の人々が共創していく未来社会」と見立てている(資料:経済産業省)
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 このドリームプロジェクトを勝ち取るにあたって、他の2都市に大差をつけた勝因はどこにあったか。開催決定直後の記者会見で、招致委員会会長の榊原定征・日本経済団体連合会名誉会長が挙げたポイントのうちの1つが「万博のテーマ性」だった。

 2025年の大阪万博では「SDGs(国連の持続可能な開発目標)」の達成を目指すほか、政府が提唱する超スマート社会「Society 5.0(ソサエティ5.0)」という政策を紹介。IoT、AI、ロボティクス、ビッグデータ、バイオテクノロジーといったテクノロジーを連携させながら用いて、社会全体をアップデートさせるというスローガンである。

会場となるのは、大阪湾に浮かぶ人工島「夢洲(ゆめしま)」(資料:経済産業省)
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会場イメージ。約155haの土地の中心部にパビリオンなど、南側水面に水上施設など、西側緑地にアウトドア施設などを整備する(資料:経済産業省)
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 「環境や貧困など、地球の中に大きな課題が山積している。それに対して日本は何ができるか。解決のための実験の場を供給することを、世界に期待してもらっている」(榊原会長)

 万博に知を集結させて、世界規模の問題に対抗するテストケースにする。大阪はこの「未来社会の実験場“People's Living Lab”」というコンセプトを掲げながら、招致戦を勝ち抜いた。

 一方で「万博は曲がり角にある」と会見で述べたのは、世耕弘成・経済産業大臣。150の国と地域から166機関の参加を想定する2025年の大阪万博だが、20世紀における開催とは意味合いが違うというのだ。

 「国威発揚型ではなく、途上国も等しく参加するのがこれからの万博。中央に大きなシンボルタワーがあるのではなく、いろんなセル(細胞)がつながり合うような会場イメージで、テーマも『コクリエイション(共創)』。ここで万博が変わるんです」

「昭和万博の夢よ、再び……ではもったいない」

 今回万博では、社会課題の解決をうたい、先端テクノロジーの融合による「未来社会の実験場」をデザインするという。一方で会場計画に目をやると、招致段階で打ち出したイメージは、中心やヒエラルキーが存在しないフラットで自律分散型の構成に映る。

 両者を結ぶものが分かると、現代がどういう時代かが透けて見えるかもしれない。核心に近い人物に聞こうと、招致会場計画のアドバイザーを務め、今年の3月と10月にBIE加盟国などに向けて会場計画のプレゼンテーションを行った建築家の豊田啓介氏のもとを訪ねた。

豊田啓介氏/noizパートナー、gluon共同主宰。建築デザイン事務所noiz(東京・台北)を蔡佳萱、酒井康介と共同で主宰。建築を軸にプロダクトデザインから都市まで分野を横断した制作活動を行う。コンピューテーショナルデザインを応用したファブリケーション、システム実装の研究のほか教育活動なども積極的に展開する。2017年より金田充弘、黒田哲二とともに、建築・都市文脈のプラットフォームgluonを設立。テクノロジーベースのコンサルティング活動を行っている。東京芸術大学芸術情報センター非常勤講師、慶応義塾大学SFC環境情報学部非常勤講師、情報科学芸術大学院大学IAMAS非常勤講師、台湾交通大学建築研究所理教授
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