片流れ屋根や省令準耐火構造の住宅が増えていることが、住宅金融支援機構による調査で分かった。「フラット35住宅仕様実態調査(2017年度)」と呼ぶ調査で、 全国の木造軸組工法による新築一戸建て住宅のうち、原則として2017年4月1日以降にフラット35の設計検査を受けて合格したものを対象とした。5年ごとの調査で、前回は12年度、前々回は07年度に実施している。今回は17年11月から12月にかけて調査を実施し、ちょうど3000件の有効回答を得た。

 屋根形状に関する調査で目を引いたのが、片流れ屋根を導入した住宅が初めて3割を突破したこと。前々回の12.9%から前回の19.2%、今回の30.5%と着実に伸びている。一方で、切妻屋根は前回の48.0%から40.7%に、寄棟屋根は17.7%から13.2%に減少した。同機構は、片流れ屋根の増加要因として「普及が進む太陽光発電を設置しやすい屋根形状であること」などを挙げている。

片流れ屋根の導入比率は、前回の調査から11.3ポイント増加して30.5%を占めた。その分、切妻屋根や寄棟屋根はシェアを落としている(資料:住宅金融支援機構の資料を基に日経ホームビルダーが作成)
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