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木村岳史の極言暴論!

木村 岳史=日経 xTECH/日経コンピュータ
日経 xTECH

目次

  • 40万人が不足し40万人が余る、技術者を襲う恐るべき雇用のミスマッチ

     経産省の官僚と会う機会があり、IT人材の件でも議論したので、改めて「技術者不足」の実態を調べてみた。2025年に43万人不足するというが、おそらく同数の技術者の職が失われる。恐るべき雇用のミスマッチが迫っている。

  • 企業に残る老朽システムの害毒、早く出てこい60年代生まれの社長

     人月商売のITベンダーの経営者でこの事実を把握している人はきっと舌なめずりしているだろう。そして「あの木村が訳の分からない予測をわめいているが、全くピント外れだ」と嘲っているに違いない。だけど、それは違うぞ。

  • 日本企業は「忖度オヤジ」の巣窟、これじゃITでの成功は無理

     アメフトの悪質反則問題を機に、日本企業の体育会系体質の問題点が指摘されるようになった。体育会系体質とは上意下達で絶対服従を強いる硬直した組織の体質を指す。ただ、上意下達を英語で言うと「トップダウン」。あれ、これはどういうことか。

  • SIerが狙う客の財布はIT予算だけ、だから御用聞きをやめられない

     SIerの行動パターンで、私が以前から奇怪だと思っていることがある。「なぜユーザー企業のIT予算の範囲内でできることしか提案しようとしないのか」である。「そりゃ、客の財布を超える提案をしても無意味だからでしょ」との反論もあるかと思うが、ちょっと考えてほしい。

  • パッケージ利用のシステム開発が訴訟沙汰へと大炎上する本当のワケ

     システム開発が大炎上して訴訟沙汰になるトラブル事例に、一つの典型パターンがある。SIerがパッケージソフトの活用を提案し、客も同意して開発に着手するも「これじゃ使えない」との火の手が上がり大炎上、結局はパッケージソフトの利用を断念して、後は悲惨なデスマーチに……。このパターンがやたら多い。

  • 社内で愚かなデジタル縄張り争い、タコツボ化する日本企業に未来はあるか

     具体的にどことは書かないが、デジタル先進企業と自他共に認める大企業で「デジタル縄張り争い」が繰り広げられているという。その企業にはCDOがいて、IT部門とは別に新設されたデジタル組織もある。ところが、実はデジタルの取り組みが軌道に乗らない。なぜか。その理由は簡単だ。

  • 「絶対に逃げない」と胸を張るSIer、愚かすぎる2つの理由

     もう5年以上も前、この「極言暴論」を書き始めたころ、ユーザー企業のIT部門やITベンダーが大切にしている価値観を、私が「アホちゃうか」とバッサリ斬り捨てるものだから、文句を言われたり罵られたりした。最近の記事は「その通り!」という反応がほとんどなのだが、いまだに頑として拒絶されるものがある。

  • 2020年代、IT業界の人月商売が続く最悪シナリオの現実味

     「木村さん、あなたの大予言はどうやら外れそうだね。2020年代になっても人月商売のITベンダーが相当数、生き残りそうじゃないか」。最近、大手SIerの幹部から私にそんな言葉が飛んだ。

  • IT部門を見捨てられない人月商売のSIerの悲惨

     「大手小売業が我々との直取引を解禁してくれましたよ」。ITベンチャーの人と雑談していた時、「もうかってまっか」と水を向けたら、そんな言葉が返ってきた。日本の企業社会はいつの間にか大きく変わった。もう人月商売のSIerはお呼びでないのだ。

  • 日本のIT業界の失われた50年、人月商売清算の日は近い

     「優秀なソフトウェア技術者が不足しているといいながら、彼らを処遇する方法がいっこうに改善されていない。日本の技術者をめぐる問題は解決していない」。自宅の本箱に眠っていた未読の本。35年前に出版された本には、そう記されていた。何だ、今と同じじゃないか。

  • 自ら外資系ベンダーのカモになるIT部門、ジェントルマンと呼ばれる理由

     外資系ITベンダーから言わせると「日本企業はジェントルマン」だそうだ。彼らの言い値のライセンスを買ってくれるユーザー企業は、世界を探しても日本企業以外に見当たらない。日本企業の交渉下手は外資系ITベンダーの間では有名で、「ジェントルマン」は「カモ」に置き換えたほうがよい。

  • ITの多重下請けは3層構造、ブラック業界の本質を知るべし

     最近、少し反省させられることがあった。私はこの「極言暴論」などでIT業界の多重下請け構造を散々批判してきたが、その構造の捉え方が随分浅かった。「人月商売のSIでは6次請け、7次請けもざらにある」だけでは多重下請け構造の実態に迫ってはいなかった。

  • IT投資に経営判断は不要、50億円を平気で出す社長の心理

     日本企業の社長が必要なIT投資を認めないのは、社長がITを分からないから――。そう思い込んでいるIT関係者は多い。渾身の提案をリジェクトされた人がそう言いたい気持ちを分からないわけではないが、全くの見当違いか都市伝説の類いにすぎない。

  • 人月商売の終焉近し、SIerで始まった改革派と抵抗勢力の戦いの行方

     極言暴論を5年にわたり書き続けてきて思うことがある。それは「IT業界は変化の激しい産業」というのが嘘っぱちであること。もちろん日本のIT業界の話だが、世界のIT産業が激変しているのにずっと人月商売に明け暮れてきた。だが最近、人月商売の頭目のSIerにも改革派、革命勢力が台頭してきた……。

  • 内製力のあるIT部門やシステム子会社は切り捨てるべし

     「米国ではユーザー企業がシステムを内製する。一方、日本では大企業でも外部に丸投げ。この違いこそが、日本企業のグローバルでの競争力を落とす要因だ」。日本企業のIT部門のOBや識者たちはそんな主張を続けてきた。一見もっともらしいが、本当にそうか。

  • 上司の裁量なのに裁量労働の噴飯、SEの現実をよく見よ!

     人月商売のITベンダーに入社した若手技術者は、与えられた自分の肩書きを見て「SEって何じゃ、それ?」と悩むという。上司から「まあ、実際に働いてみれば、分かるようになる」と言われても、どうしても納得できないものらしい。

  • モンスターは証拠を残さない、札付きの不良客への対処法

     「システム開発プロジェクトで、客とのやり取りは全て文書として残すのはプロマネの常識。文書として残す目的は、訴訟に備え証拠を残すためだ。相手が誰であれ絶対に信用してはいけない」。米国でいくつかのプロジェクトを手掛けた凄腕のプロマネがそんな話をしていいた。

  • 「CIOはいつもヒラの役員、おかしいだろ」とほえたIT部員に転職を勧めた話

     「なんで、うちのCIOはいつもヒラの執行役員なんですかね。事業部門の長は常務や専務だし社長にもなれる。なのにIT部門の長はどんなに実績を上げても、常務にすらなれない。おかしくないですか」。ある大手企業のIT部門の人がそうほえていた。お怒りはごもっともだ。

  • IT部門になめられる卑屈なベンダーには明日が無い

     顧客の課題に対して解決策を提示する――。さて、これは何の事でしょうか。「何を改めて聞いているの。そんなの簡単じゃないか」と多くの読者が半ばあきれ顔で答えるだろう。だが、答えは2通りあることに気付いているだろうか。そして、あなたはどちらを思い浮かべただろうか。

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