日経コンストラクションでは毎年、主要な建設会社へのアンケート調査を実施して、あらゆる視点から決算情報を分析している。ここでは、機械土工や地盤改良、法面、舗装などの分野別の売上高ランキングを掲載するとともに、2019年度の市場動向について解説する。

 18年4月から19年3月までの間に期末を迎えた決算期のデータが対象だ。19年5月末時点で公表されていた経営事項審査(経審)の完成工事高が、土木一式で30億円以上、舗装で30億円以上、とび・土工・コンクリートで30億円以上、鋼橋上部で20億円以上の各条件に1つでも当てはまる計508社にアンケート用紙を送付した。有効回答は168社。調査対象企業の選定に際し、経営状況分析機関のワイズ公共データシステム(長野市)の協力を得た。

 19年度も好業績を維持し続けると予想されているのが、機械土工や地盤改良などの “土の仕事 ”だ。

■地盤改良
カッコ内は対前期増減率。売上高比率は土木の売上高に占める分野別売上高の割合。前期の売上高が不明の場合は、カッコ内を―とした。次期見通しの↑は「増加」、→は「横ばい」、↓は「減少」、―は「不明」を表す。アンケートを基に日経コンストラクションが作成
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■機械土工
カッコ内は対前期増減率。売上高比率は土木の売上高に占める分野別売上高の割合。前期の売上高が不明の場合は、カッコ内を―とした。次期見通しの↑は「増加」、→は「横ばい」、↓は「減少」、―は「不明」を表す。アンケートを基に日経コンストラクションが作成
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 特に地盤改良では、売上高上位20社の6割以上が増収だった。地盤改良の売上高が約368億円で1位のライト工業は、道路や空港、港湾などにおける大量の液状化対策工事の受注が効いた。19年度までの中期経営計画で、地盤改良の受注高を伸ばす方針を掲げる日特建設も、19年3月期は前期比1.5%増の約131億円と、売り上げを伸ばしている。

 19年度の見通しも良さそうだ。回答した企業の9割以上が、売上高の維持または増加を予測している。例えば、18年9月の北海道胆振東部地震で被害を受けた札幌市清田区里塚などにおいて、液状化対策工事が発注される予定だ。

 さらに今後は大阪・関西万博のインフラ整備に伴って、地盤改良工事が発注される可能性が高い。

 地盤系の工事に各社が注力しているのには理由がある。他の分野と比べて重機を使う比率が高く、仕事の効率を上げやすいためだ。国が音頭を取る「生産性向上」の施策とも親和性が高い。

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