日経コンストラクションでは毎年、主要な建設会社へのアンケート調査を実施して、あらゆる視点から決算情報を分析している。ここでは、分野別の売上高ランキングを掲載するとともに、2019年度の市場動向について解説する。

 18年4月から19年3月までの間に期末を迎えた決算期のデータが対象だ。19年5月末時点で公表されていた経営事項審査(経審)の完成工事高が、土木一式で30億円以上、舗装で30億円以上、とび・土工・コンクリートで30億円以上、鋼橋上部で20億円以上の各条件に1つでも当てはまる計508社にアンケート用紙を送付した。有効回答は168社。調査対象企業の選定に際し、経営状況分析機関のワイズ公共データシステム(長野市)の協力を得た。

 分野別売上高で、全体的に伸びたのがトンネルだ。シールドトンネルでは上位20社の7割が増収。100億円超を計上した会社が12社あった。5年前に本誌が実施した同様の調査では、100億円を超えた企業は4社だけだったのに比べると、工事量の増加が実感できる。上位20社中14社が、次期も増収または横ばいと読む。

■各工事分野の時期売上高の見通し
各専門分野について、調査対象とした決算期に対する次期の売上高見通しを「増加」「横ばい」「減少」の3つの選択肢から選んでもらい、「増加」と答えた会社の割合(%)から「減少」と答えた会社の割合(%)を引いた数値(ポイント)をグラフ化した。各専門分野の売り上げのある会社の回答を有効とした。有効回答数はシールドトンネル38、山岳トンネル40、推進40、ダム25、機械土工36、地盤改良45、PC30、基礎38、鋼橋上部21、法面35、舗装60、海洋27。アンケートを基に日経コンストラクションが作成
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■シールドトンネル
カッコ内は対前期増減率。売上高比率は土木の売上高に占める分野別売上高の割合。前期の売上高が不明の場合は、カッコ内を―とした。次期見通しの↑は「増加」、→は「横ばい」、↓は「減少」、―は「不明」を表す。アンケートを基に日経コンストラクションが作成
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 20社のうち対前期で売り上げを2倍以上に伸ばしたのが、奥村組と竹中土木だ。奥村組は18年度に関東方面で複数のトンネルを掘り始めた影響で売り上げが急増。次期も増収の予想だ。

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