早稲田大学は、東京大学とリモート・センシング技術センター(東京・港)と共同で、東京23区内の豪雨による浸水被害をリアルタイムで予測するシステムを開発した。地図上に20分後までの浸水範囲や深さを示し、時系列で見られるようにしてインターネット上で即時に提供する。

 2019年6月末に、文部科学省が運用するデータ統合・解析システム(DIAS)上で地図を試験的に公開する。浸水の危険性を伝えて避難を促すとともに、地下空間やアンダーパスの管理者に浸水対策を実施するタイミングを判断してもらう。

豪雨時の東京駅周辺での浸水状況を示した地図。右上に表示されている時間を変えたり、見たい箇所を拡大したりするといった操作が自由にできる(資料:早稲田大学)
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浸水の深さを危険度に応じて色分けし、地図上に表示する(資料:早稲田大学)
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 「いつどこでどんな規模の浸水が生じるかを高い精度で予測して、避難する人を増やしたい」。19年5月20日に開発関係者が開いた会見で、早稲田大学理工学術院の関根正人教授はこう意気込んだ。

 地下空間の利用が進む都市部では、豪雨時に地下街が水没するなどの特有の危険がある。地下街や道路の管理者は、浸水状況をいち早く確認して止水板を設置したり、アンダーパスを通行止めにしたりといった対策を講じなくてはいけない。事前に想定する最大の浸水被害を図示した浸水ハザードマップでは不十分で、災害時に現状の被害を把握できるシステムが求められていた。

 開発したシステムでは、気象庁の降雨予報や国土交通省の降雨実績のデータ配信に合わせて、浸水被害を予測する。5cmほどの誤差で浸水深さが分かるという精度の高さが特徴だ。

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