記者の眼
目次
-
進まぬデータ活用、IoTにラストワンマイルの壁
海運大手、日本郵船の山田省吾海務グループビッグデータ活用チーム長の言葉を聞いてハッとした。IoTでデータを集められる環境が整ったからといって、そう簡単に「データを分析して異常の予兆を見つけられます」とはならないのだ。
-
レーシングカーはIoTの固まり、あのRPAが佐藤琢磨選手を支える
筆者はにわかにモータースポーツにはまっている。サーキットでピット裏を歩いていると、各チームのスタッフがパソコンやタブレットに向かっているのが気になった。どうやら、データを見ながら情勢を分析しているようだ。IT記者としては、何をしているかが知りたくなる。
-
ゼロックス買収よりもデジタル、富士フイルムで注目すべきこと
富士フイルムHDがDXに力を入れている。AIなどを活用し、新サービスを生み出したり業務を効率化したりして収益力を高めるためだ。富士フイルムHDといえば、米ゼロックス買収の先行きに注目が集まるが、DXに目を向けると、また違った経営戦略が見えてくる。
-
IBMのコンテナ戦略がハンパない
米IBMは今、主要ソフトウエアのコンテナ化を徹底的に進めている。アプリケーションサーバー「WebSphere Application Server（WAS）」を軽量化した「Liberty」をはじめ、その数は数百に上るという。IBMのコンテナ戦略が面白い。
-
還暦COBOLはお荷物なのか？
1959年に誕生したプログラミング言語のCOBOL（Common Business Oriented Language）は、2019年で生誕60周年を迎えた。人で言えば定年を迎え、これから第二の人生を歩んでもおかしくない年数である。このままひっそりとした余生を過ごすと思いきや、最近COBOL関連の…
-
仕事はもっと減らせる、記者が見たRPAとAIの破壊力
自然言語処理技術をうまく活用して、文書データの「意味」を自動的に解釈して仕事を効率化する――。そんな事例やソリューションが増えている。この波はRPAによってさらに大きくなりそうだ。
-
5Gで不安、本当の正念場を迎える格安スマホ事業者
格安スマホを手掛けるMVNOがいよいよ正念場を迎えそうだ。携帯電話大手の競争激化で消耗戦となれば、MVNOが不利なのは明らか。筆者が最も気になっているのは、5G時代におけるMVNOのビジネスモデルが見えていない点だ。
-
2020年、ブロックチェーンは全く異なる「何か」になる
ブロックチェーン技術の開発には、今も企業やベンチャーキャピタルなどから多額の資金が注がれている。ブロックチェーンゲームのような新たな用途が登場し、処理性能への要求は高まる一方。これに合わせ、従来の性能限界を突破する新たな技術も相次ぎ登場している。
-
正社員10人に1人が副業、あなたは何をしますか？
正社員の10人に1人が副業中――。このようなリポートを人材派遣のパーソルグループのシンクタンク、パーソル総合研究所が2019年2月12日に発表した。「副業の実態・意識調査」と名付けられたリポートを見ると、正社員の10.9％が「現在副業している」と答えたという。
-
社員が辞める本当の理由、ハイジーン要因に注目
仕事にやりがいを感じていたはずの社員が急に退職届を出してきた。当社の理念に共感し、業務内容にも満足していたと思っていたのになぜ――。心当たりのある人事担当者は「ハイジーン（衛生）要因」を疑ってみてほしい。
-
ARIGATOメンバーになって分かった、ZOZOの見通しの甘さ
有料会員になれば買い物が1割引きとなるZOZOのARIGATOメンバーになってみた。お得なサービスで消費者の1人として不満はない。だが、ZOZOのPB事業の立て直しやZOZOTOWNの魅力向上には逆効果かもしれない。
-
5年後、基幹系システムは刷新できなくなる
ここ1年、基幹系システムの構築に欠かせないERP（統合基幹業務システム）パッケージ関連の取材をしていると、「ビジネスは絶好調」という印象を受ける。
-
データ分析が目的になってはいないか？ヤフーに抱く違和感と期待
ヤフーは2019年2月13日、企業向けのデータ分析事業を開始すると発表した。2019年10月からサービスを開始する。ヤフーのビッグデータと顧客企業が所有するデータを掛け合わせて、企業のマーケティングや商品開発に生かす。
-
AIは貴重な「社内人材」、先行投資を惜しむな
新入社員のうち一部が人工知能（AI）となる。企業は人間に加えて、AIも採用する。そんな日もそう遠くない。
-
CCCのTカード情報提供、違反ではないが「十分性」に反する
カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が裁判所の令状なしに、「Tカード」利用者の氏名や購入履歴などを捜査機関に提供していることを問題視する報道が2019年に入って広がっている。CCCの情報提供は個人情報保護法には違反しないが、日本政府が欧州連合（EU）に説明した内容には反している。
-
完全準同型暗号という技術が記者をワクワクさせる理由
AIで圧倒的に有利な立場にいるのが、ビッグデータを収集しているGoogleやAmazon.com、Facebook、Appleといった米大手IT企業だ。しかしいずれは誰でもGAFAに対抗できる時代が来るかもしれない。肝になるのは、ある暗号技術だ。
-
水中ドローンが増殖、CESで感じた中国企業の強さ
2019年1月に米ラスベガスで開催された大型展示会「CES 2019」では、水中ドローンを数多く見かけた。筆者が確認できただけでも9社が展示。なぜ今、水中ドローンなのか？
-
サイバー避難訓練してますか？セキュリティー対策部隊に密着して感じたこと
標的型攻撃やビジネスメール詐欺など、サイバー攻撃を完全に防ぐことは難しい。むしろ攻撃はあるものとして受け入れ、被害を最小限に食い止める対策を、素早く正確に実行できる態勢を整えることが大切だ。それには日ごろからの「避難訓練」が欠かせないと、筆者は考えている。
-
大塚商会のホスティング、5000サイトの改ざん被害の真相
大塚商会のホスティングサービス「アルファメール」を利用する5000近い顧客企業のWebサイトが一気に改ざんされた。大塚商会の発表内容だけでは、事件の詳細は分からなかったが、セキュリティー専門家たちへの取材で原因や攻撃の流れが見えてきた。
-
アメリカン・サイコと名刺管理と私
「色は絶妙なオフホワイトだし、紙の厚みも上品過ぎるぜ。なんてことだ、透かしまで入ってるじゃないか」――。俳優のクリスチャン・ベール主演で2000年に映画化された「アメリカン・サイコ」のワンシーンに、名刺にまつわるこんなせりふが出てくる。
