個人が所有するのではなく移動サービスとしてクルマを使う「MaaS(Mobility as a Service、マース)」。自動車業界の勢力図を変えかねないこの動きを見据えて、古くからのタイヤメーカーも動く。MaaSで変わるタイヤへの要求性能とは――。業界2強の一角、フランス・ミシュラン(Michelin)日本法人の技術トップである東中一之氏に聞いた。

(聞き手は窪野 薫=日経 xTECH)

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ひがしなか・かづゆき氏。1969年生まれ。1996年ミシュランリサーチアジア入社。材料開発部マネージャー、材料研究部部長を経て、2016年から日本ミシュランタイヤ研究開発本部本部長。2018年から現職(撮影:日経 xTECH)
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MaaSを見据えて多くのプレーヤーが動いている。

 MaaSが普及した社会は確実にやってくる。自動車メーカーや部品メーカー、ITベンチャーなどが主導権を握ろうと動いているが、タイヤメーカーとしても技術リーダーを目指して開発を続けたい。MaaSによって、カーシェアリングやライドシェア(相乗り)でクルマを使う割合は増え、不特定多数の人間が交代で車両を利用することになる。車両を安定的に支えることがタイヤが果たす役目であるが、要求性能は少しずつ変わっていく。

 MaaS用の車両で重要なのは、稼働率を高めて稼げるようにすること。この需要を満たすためには、タイヤを長く交換無しで使える耐久性の向上や、多数の選択肢から利用者が選びたくなるような快適性の向上が不可欠となる。気象条件の影響を受けずに通年で使える夏冬兼用タイヤのような製品が理想的だ。これらはMichelinとして力を入れている領域。MaaSを見据えて開発陣を指揮していく(関連記事:もう“中途半端”とは言わせない、ミシュランが性能高めた夏冬兼用タイヤを発表)。

何が技術的な課題になるのか。

 難しさはある。現状では自家用車の稼働率は低い(編集部注:10%以下とみられる)。商用車のように稼働率が高まっていくと、タイヤにとっては厳しい状態が長時間続く。温度が上がって内部の化学反応や酸化反応が変化。劣化が早まる。接地面を構成するゴム材料の配合を変えながら最適な組み合わせを試す地道な努力が不可欠だ。

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