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目次

  • 次の一手は「エネルギーを操る技術」

    ZEB最前線(後編)

     都市部の高層建築では太陽光発電パネルを設置する屋上面積が限られるため、物理的にZEBの実現が難しくなる。どうすればいいのか。前編に続き、ZEBロードマップ フォローアップ委員会で委員長を務める、早稲田大学創造理工学部建築学科の田辺新一教授に解説してもらう。

  • 省エネ建築はまず外皮、次に設備

    ZEB最前線(前編)

     ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)が徐々に増えてきた。しかし、ZEBを手掛けた経験のある設計者や施工者、発注者はまだ少ないのが実情だ。普及に向けた方策は何か。ZEBロードマップ フォローアップ委員会で委員長を務める早稲田大学創造理工学部建築学科の田辺新一教授に聞く。

  • 高断熱住宅は省エネ住宅か?

    これからの省エネ住宅(後編)

     ZEHやLCCM住宅の実現には再生可能エネルギーの導入が不可欠だ。戸建て住宅で太陽光発電はどう活用すればいいのか。前編に続き、住宅の省CO2化に取り組むP.V.ソーラーハウス協会の南野一也氏と、気象条件が厳しい北海道でLCCM住宅認定を取得した棟晶の齊藤克也氏が、省エネ住宅を取り巻く現状と課題につ…

  • 「ZEHにしてほしい」と依頼されない

    これからの省エネ住宅(前編)

     2018年度から国土交通省は、建物の省CO2化を支援する補助事業「サステナブル建築物等先導事業」にLCCM住宅部門を創設した。ZEHとは異なる概念だ。日本の省エネ住宅を取り巻く状況はめまぐるしく進んでいる。住宅の省CO2化に取り組むP.V.ソーラーハウス協会会長の南野一也氏と、札幌市で高性能住宅を…

  • 建築家+工務店の高性能な建売住宅

     北海道、南幌町、北海道住宅供給公社は、南幌ニュータウンみどり野に「きた住まいるヴィレッジ住宅展示場」をオープンしている。「きた住まいる」のメンバー5組が手がけた5棟のモデルハウスを2018年10月末まで公開する。きた住まいるとは、北海道が定めた家づくりのルールを守る住宅事業者を道が登録・公開する制…

  • 無断熱で「学校エアコン」、停電時は使えない避難所に

     2018年の猛暑をきっかけに、学校にエアコンの導入が進みそうだ。文部科学省は19年度予算の概算要求で、公立学校の施設整備に18年度予算の約3.6倍にあたる2432億円を盛り込んだ。教室へのエアコン導入や危険なブロック塀の安全対策、トイレ改修などを促す。

  • 脱炭素して不動産価値を上げよう

    「省エネ建築」後進国ニッポン(後編)

     脱炭素に向けて、建築や不動産は何をすればいいのか。ビルオーナーだけでなくテナント企業も、ビルの省エネ性能の改善を求め始めている。さらに今後は、健康や快適性も重要なテーマになる。前編に続き、CSRデザイン環境投資顧問の堀江隆一社長に、海外の事例を交えながら解説してもらう。

  • 性能が劣悪なビルをあぶり出せ

    「省エネ建築」後進国ニッポン(前編)

     低炭素ではなく脱炭素、省エネ建築からZEBへ――。地球温暖化を防ぐ取り組みは、世界の潮流が大きく変わり始めている。日本は追いついているのか。CSRデザイン環境投資顧問の堀江隆一社長に、建築や不動産に焦点を当てて解説してもらった。今回はその前編。

  • 自然と隔絶しないZEHを目指す

    杉浦伝宗 氏(アーツ&クラフツ建築研究所代表) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     アーツ&クラフツ建築研究所代表の杉浦伝宗氏は、建材一体型太陽電池(BIPV=Building Integrated Photovoltaics)で「多目的コミュニティスペース」(川崎市)を設計した。窓が発電する建築だ。BIPVの可能性について、杉浦氏に聞く。

  • 太陽電池を外装に、エネルギーをまとう建築の可能性

    大野二郎 氏(太陽エネルギーデザイン研究会会長、大野二郎環境建築研究所代表) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     デザインに優れた省エネ建築を実現するため、建築の外装材が発電する「建材一体型太陽電池(BIPV=Building Integrated Photovoltaics)が注目されている。BIPVを成長市場と捉える太陽光発電モジュールのメーカーも多い。BIPVの現状と課題について、太陽エネルギーデザイン…

  • ZEHのマンション版が誕生

     経済産業省と環境省は、集合住宅のZEH化を促進するための補助事業を新たに公募する。補助対象となる集合住宅は新築で、分譲か賃貸かは問わない。社宅などの給与住宅は補助対象外となる。集合住宅とは、建築基準法上の共同住宅や長屋を指す。

  • 補助金115万円/戸、ZEH+が登場

     環境共創イニシアチブ(SII)は、2018年度のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)に関する補助事業の公募要領を公開している。

  • ZEHビルダーにZEHプランナーと評価制度を新設

     環境共創イニシアチブ(SII)は、これまでのZEHビルダー登録制度を「ZEHビルダー/プランナー登録制度」に名称を変更し、ZEHビルダー/プランナーを公募している。

  • 2018年度ZEB実証事業の公募がスタート

     環境共創イニシアチブ(SII)は4月10日、2018年度「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」の1次公募をスタートした。公募期間は2018年5月10日まで。採択の決定時期は同6月中旬の予定だ。

  • 適合義務は省エネ社会に向けたスタートライン

     2017年4月、建築物省エネ法に伴う省エネ基準の適合義務がスタートした。対象は延べ面積2000m2以上の非住宅建築物だが、この適合義務は省エネ社会に向けてのスタートラインに立ったにすぎない。これから省エネ建築を深く社会に根付かせる必要がある。さらなる省エネ性能の向上が求められる時代に向け、建築の専…

  • 省エネ性能を決めるのは、テナントの意向と事業性

    落合洋平氏(新日鉄興和不動産 ビル事業本部 運営管理部長) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     省エネ基準への適合義務化の対象になる中規模オフィスビルの独自ブランドを展開する新日鉄興和不動産。省エネ性能に関しては、テナントが求める水準を、事業性の範囲内で確保する考えだ。今後は、それを引き上げる可能性もあり得るという。

  • 位置付けは構造や防火並み、省エネ以外で価値打ち出せ

    柳井 崇氏(日本設計 常務執行役員 環境・設備統括 技術管理担当) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     日本設計では2017年10月、BIMを活用し早くから意匠・構造・設備の融合を図る狙いで新しい部署を立ち上げた。省エネ建築への建築主の理解を広めていくには、健康や事業継続など省エネとは別の観点から価値を打ち出すことが不可欠と説く。

  • 目標共有し意匠とコラボ、場の目的に応じた環境を

    柿沼整三氏(ZO設計室 代表取締役) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     省エネ基準への適合性判定が始まって、ZO設計室ではより早い段階で意匠設計者から相談を受けるようになった。断熱性能の確保を中心に省エネ基準への適合を図るなか、意匠設計者とうまくコラボレーションするには、目標の共有が不可欠という。

  • 設備設計者と早期連携、快適性に優れた建築を追求

    児玉 謙氏(日建設計 執行役員 設計部門 設計代表) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     省エネ基準への適合性判定が2017年4月に始まった。日建設計ではこれまで約20の案件が対象となった。意匠設計者としては、設備設計者とプロジェクトの早い段階で連携を図りながら、快適性に優れた建築を主張し続けることが求められるという。

  • 意匠と設備を統合し省エネ性能を心地よい空間に

    小堀哲夫氏(小堀哲夫建築設計事務所 代表) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     2017年、小堀哲夫氏は「ROKI Global Innovation Center -ROGIC-(ROKIグローバルイノベーションセンター)」(14年)で、建築学会賞作品賞とJIA日本建築大賞を同年度ダブル受賞した。シミュレーションを駆使しつつ、人の感性に重きを置いた環境建築をつくり続ける。そ…

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