都市部の高層建築では太陽光発電パネルを設置する屋上面積が限られるため、物理的にZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の実現が難しくなる。どうすればいいのか。前編に続き、ZEBロードマップ フォローアップ委員会で委員長を務める、早稲田大学創造理工学部建築学科の田辺新一教授に解説してもらう。

早稲田大学創造理工学部建築学科教授の田辺新一氏(写真:都築 雅人)
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前編では「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)ロードマップ フォローアップ委員会 とりまとめ」を説明していただいた上で、建築物の外皮性能の高度化がなぜ重要なのかをうかがいました。今後、省エネのターゲットはどうなると考えていますか。

 建物がZEB化して設備の省エネが進むと、これまでは見過ごされがちだったネットワーク機器や制御機器などの電力消費が目立ち始めます。米国ではそれらが次の省エネのターゲットといわれています。

 「エッジ」と呼ばれる高機能端末がクラウドに接続され、データが送信されると情報だけでなくエネルギーも流れる。これが無視できない値になってきています。

 今日の日本全体のクラウドコンピューティングのためのデータセンターの総電力消費量は、京都府の電力消費量とほぼ同じで、今後さらに増えるとみられています(世界全体では過去10年間で約8倍に増加)。これからの省エネのターゲットは、エッジとクラウドです。米国ではゼロ・エネルギー・データセンターも開発されています。

 中でも大規模建築物が重要になるでしょう。延べ面積2000m2以上の非住宅の新築着工棟数は年間約3000棟で、住宅を含む全体の0.6%と少ないものの、1棟当たりエネルギー消費量が大きいことから、エネルギー消費量では全体の35%以上を占めています。

 特に大規模建築物が多い都市部はビルのZEB化が大きな課題です。しかし、省エネだけではエネルギー消費の削減量が限られます。加えて太陽光発電パネルの搭載にも限界があり、完全ZEB化は難しいのが実情です。そこで東京都では、2020年度以降、再生可能エネルギーによる電力(都認定基準以下の低炭素電力)の調達時には、CO2の排出削減量として全量算定するプランを検討しています。

 まず省エネと効率化が重要で、建物の性能向上面で十分に努力してから再エネを検討するというのが、国の考えです。一方、東京都は温暖化ガス排出量削減の取り組みなので単純に比較はできませんが、より柔軟に進めているともいえます。いずれにしても、省エネプラスアルファ(計算支援プログラムでは評価されない未評価技術)と再エネの活用で、一次エネルギー消費量を下げていくことが必要だと思います。

確かに都市部では、完全ZEB化のハードルは高そうです。

 そうですね。東京都では環境確保条例に基づく「東京都エネルギー環境計画書制度」で、小売電気事業者は再エネの利用率と二酸化炭素排出係数(1KW/hの炭素の原単位)を公表しなければなりません。再エネ採用の意識が高い事業者は、電気代が多少高くてもそうした小売電力を積極的に選ぶ傾向にあります。100%再エネ調達で事業運営する目標を掲げる「RE100」の参加企業が典型です。

 エレベーターや照明など、ビルに欠かせない設備の消費電力を完全にゼロにすることはできません。そこは再エネ電力の調達で相殺し、ZEBと見なすのも可能ではないかと私は考えています。

省エネの取り組みと同時に再エネを創出する場が必要になるわけですね。

 私は「エネルギーを操る技術」と呼んでいますが、蓄電や電力シェアの技術を省エネ価値として認める動きがあります。今後、蓄電のコストは確実に下がりますし、送電網などのハード、ソフトを含め、こうした分野のインフラ整備も進んでいくでしょう。現状、ビル単体で考えがちな省エネを、将来はエリアや街単位で捉え、コージェネレーション発電の余剰分を活用し合ったり、発電時の熱を融通し合ったりすることなども、省エネ対策の視野に入るはずです。

 私たちは自前のハードディスクだけではなく、インターネット接続で外部のサーバーも利用しています。エネルギーもそれと同じです。

 昔は灯油を買いに行って家を暖房するのが普通でしたが、電力やガスがインフラでつながるとわざわざ買いに行く必要がなくなり、常にエネルギーが供給されるようになりました。次は情報と同じように、インフラを通してエネルギーを送り、別の場所で活用したり備蓄したりするようになるでしょう。情報とエネルギーは概念的には同じですね。

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